静岡新聞社と静岡放送は3月5日、大石剛社長と同局アナウンサーの不倫疑惑を告発した写真週刊誌『フライデー』の報道を受け、「社としてのコンプライアンスへの取り組みが不十分であったことを厳粛に受け止め、今後このようなことが二度と発生しないよう、一丸となって取り組んでまいります」というおわび文を発表した。
報道によると、大石社長とアナウンサーにはそれぞれ配偶者や子どもがいるにもかかわらず、親しげにスキンシップをしながら夜の繁華街を歩いた後、マンションに入り、日付が変わっても出てこなかった。同誌はW不倫の疑いがあるとしている。
静岡新聞と静岡放送の担当者は、ITmedia ビジネスオンラインの取材に対して、「不倫関係はない」と報道を否定した。しかし、報道にあったような両者の行き過ぎたスキンシップについては「コンプライアンス上問題があり、批判を受けても仕方がない」と認めた。大石社長の処分については、現時点で「検討していない」とした。
トップの不倫疑惑は企業にとって大きなダメージとなる。例えば、医療ベンチャー「メドレー」は、2月3日、文春オンラインの不倫報道を受けて代表取締役である豊田剛一郎氏の辞任を発表している。
パソナの淡路島移転は「島流し」なのか? 移住した副社長が感じた“思った以上のポテンシャル”とは
レゴランドってそんなにひどいの? 家族を連れて行ってみた
スシローとくら寿司 「価格帯」と「シャリ」から見えた戦略の“決定的”な違いとは
1000円に手を出す「ダイソー」と100円にこだわる「セリア」 コロナ禍でも好調な業界に変化
「100円×3個=301円」問題でセブンが公式に謝罪 見習うべきは「イオン方式」かCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング