木村朗教授 群馬パース大学大学院
沖縄の健康長寿を研究する群馬パース大学大学院の木村朗教授(臨床身体活動学)は、都道府県ごとの健康寿命は、脳の病気や認知症になった後に自立した生活ができるリハビリを受けられる地域かを示しているとし、沖縄の環境づくりの遅れを指摘する。
国が示す健康寿命は、介護を受けたり寝たきりになったりせずに生活ができる期間。木村教授は「身体的に元気でも、認知症で自立生活が難しくなり介護施設に入ると、健康寿命が終わりになる」と説明する。
このため、病気になっても自立した生活を送れるよう、リハビリやサポートが充実している都道府県は健康寿命が長くなる。
県外では、主食の米が糖尿病の原因となり認知症にもつながるとして健康管理や医療体制の改善へ早期に取り組み、健康寿命が延びる要因となったと説明。沖縄は「戦後の米軍統治で取り組みが遅れた。脂質が多いアメリカ文化と米食が合わさり生活習慣病になりやすい背景もある」と指摘した。
リハビリを充実させる行政や医療機関の努力が必要とした上で「大宜味村で日頃、シークヮーサーを摘み取る高齢者は、自立した生活を送る割合が高いと分かった。地域や文化に合わせた予防も大切」と話した。
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