コロナ禍と物価高騰で「バレンタイン意識」低下 義理チョコの価格は？

[ほしのあずさ，ITmedia]

　ライボ（東京都渋谷区）の調査機関「Job総研」は、全国448人の社会人男女に「2023年バレンタイン実態調査」を実施した。コロナ禍と物価高騰の影響でバレンタインを渡す意識の低下がみられた。義理チョコの価格は「500〜1000円」が最多となった。

Job総研が「2023年バレンタイン実態調査」を行った（画像はイメージ）

　日本におけるバレンタインの経済効果は、19年までの推移で平均約1300億円とされている（日本記念日協会の調査）。しかしコロナ禍に入り、テレワークの定着をはじめとする生活スタイルの変化や昨今の物価高騰による影響から、減少傾向にあると予測される。

　女性回答者176人に「職場でバレンタインを渡した年」について聞くと、コロナ禍前の19年は36.9%、コロナ禍に入った20年は14.8%と激減し、21年は7.4%、22年は11.4%という結果となった。

　バレンタインを渡す意識も、「とても低くなった」（29.5%）、「低くなった」（29.0%）、「やや低くなった」（27.3%）を合わせた85.8%が「低くなった」と回答した。

「職場の人へバレンタインを渡した年」「コロナ禍でバレンタインを渡す意識変化」（Job総研調べ　以下同）

　「今年職場でバレンタインを渡すか」という問いに「渡す」と回答した人は18.7%で、8割以上の人が「渡さない」（81.3%）と回答している。

　また「昨今の物価高騰によるバレンタインを渡す意識」の変化として「とても低くなった」（18.2%）、「低くなった」（22.7%）、「やや低くなった」（38.1%）を合わせた79.0％が「低くなった」と感じているという結果となった。

「今年職場の人へ渡すか」「物価高騰によるバレンタインを渡す意識の変化」

　次に、女性回答者へ職場で渡す場合のバレンタインの種類について尋ねたところ、最も多かったのは「義理」で63.1%だった。「本命」が42.6%、「忖度」が39.8％と続いた。それぞれにかける金額では、義理は「500〜1000円」（34.7%）が最多。本命は「1000〜3000円」（39.8%）、忖度では「500円未満」（39.8%）という声が特に多かった。

「職場で渡すバレンタインの種類」「本命・義理・忖度それぞれの予算」

　回答者全体に「職場での義理チョコ文化」に対する賛否を聞いたところ、半数以上が「反対」（57.1％）と回答した。結果を男女別に見ると、「反対」と回答したのは男性が52.6%、女性が64.2%で、女性が多かった。

　回答者からは、「職場で普段関わりが薄い人もいるのでコミュニケーションのきっかけとして良い」「日ごろお世話になっている人への感謝の気持ちを表す良いきっかけ」という賛成の意見もあったが、「渡す側も渡される側もコストがかかるし心理的負担になる」「物価高騰があるのでバレンタインはもはや義理ですら渡す余裕がない」など反対派の意見も目立った。

「義理チョコ文化への賛否」

　調査は、20〜1000人以上規模の会社に1年以内〜10年以上勤務している社会人を対象にインターネットで実施した。期間は1月20〜24日。