CCI、電通デジタルを含む広告大手5社は3月14日、「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。インターネット広告費は、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5%を占める結果となった。
電通「2022年 日本の広告費」によると、22年のインターネット広告媒体費(※)は、2兆4801億円(前年比115.0%)だった。広告種別では「検索連動型広告」が前年比122.2%の9766億円と高い成長率となり、構成比でも39.4%まで伸長した。次いで伸長率が高かったのは「ビデオ(動画)広告」で、前年比115.4%の5920億円を記録した。
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている「運用型広告」は前年比115.3%の2兆1189億円と、初めて2兆円を突破した。構成比も85.4%と大部分を占めている。「予約型広告」は前年比117.7%、「成果報酬型広告」は前年比102.7%といずれも成長した。
「ビデオ(動画)広告費」5920億円のうち、動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」は3456億円(構成比58.4%)で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面などに表示される「アウトストリーム広告」は2463億円(同41.6%)となった。
取引別手法では「運用型広告」が83.4%と大部分を占めた。
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