喜勢社長は調査期間が短いことから「正確なデータではないかもしれないが、全体の輸送量はほぼ変わらず、ボリューム的に下がっている」と語った。今後も利用状況の調査を続ける方針だ。
今後の改正のあり方については「速達性に関する沿線地域の皆さまの要望は受け止めている」との認識を示した。その上で「地域との丁寧な対応を通じ、一定の成案ができたら来年度のダイヤ改正を待つまでもなく柔軟に対応する」と述べた。
ただ、沿線自治体が復活を求める通勤快速については「限られた車両数の中でどう対応できるかを地域の意見を踏まえて検討している」と述べ、通勤快速の復活を前提に対応するわけではないとの考えも示した。
昭和39年8月、千葉市出身。東大法学部卒。平成元年、JR東日本に入社。主に人事畑を歩み、27年に執行役員人事部長。30年に常務取締役総合企画本部長。令和3年に副社長となり、6年4月に社長に就任した。
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