人的資本開示で「志望度上がる」 企業が真っ先に開示すべき情報は？（1/2 ページ）

[サトウナナミ，ITmedia]

　人的資本の情報開示で「選考の参加優先度が向上する」求職者は44.5％──。そのような結果が、リクルートの調査で明らかになった。どのような情報が開示されると、志望度が上がるのか。

企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024（写真AC）

どんな情報開示で、志望度が上がる？

人的資本の情報開示で選考参加優先度は変わるか（リクルート調べ）

　志望度が上がる情報については「給与に関する具体的な情報」が最も多く、69.3％に上った。一方で「自社の給与情報について、細かく具体的に求職者に説明している」とした企業は30.3％にとどまる結果となった。

　その他には「離職・アブセンティーズム（病欠）・休職関連、健康支援に関する情報」（49.9％）、「企業文化・風土に関する具体的な情報」（49.1％）、「従業員の会社評価情報」（48.8％）、「従業員エンゲージメント情報」（48.0％）などが、上位となった。

　企業の人的資本の実態を把握している求職者は約2〜3割だった。また、企業側の求職者への開示状況については約3割前後にとどまった。「人的資本の情報開示は求職者の選考参加優先度を向上させる」という分析に対して、企業による求職者への情報開示や説明はまだ余地があると分かる。

各情報における調査結果（リクルート調べ）

各情報における調査結果（リクルート調べ）