78.6%の企業で「マネジャーや部長層に向けた定期的な育成施策が実施されている」(「毎年定期的に実施している」「不定期だが数年に一度は実施している」の合算)ことが、リブ・コンサルティングの調査で明らかになった。
育成施策の形態として最も多かったのは「ワークショップ・グループワーク中心のOff-JT」(43.9%)だった。以降「座学中心のOff-JT(講義型研修)」(29.8%)、「eラーニングやオンライン講義」(20.7%)と続いた。
育成施策の中でも、事業拡大や事業開発のスキル育成(OJTなどを含む)に対する満足度については、人事とマネジャー層で認識に差が見られた。
人事は約6割が「満足」(「非常に満足している」「やや満足している」の合算)と回答している一方、マネジャー層は約6割が「満足していない」(「あまり満足していない」「全く満足していない」)と回答しており、現場のニーズに対して研修内容が十分に応えられていない様子がうかがえる。
事業拡大や事業開発のスキル習得のための研修手法については、人事とマネジャー層のそれぞれ半数以上が「座学では限界があり、より実践に近い形が必要だと思う」と回答した。
では、マネジャー層はどのような研修を求めているのか? 調査したところ、54.0%が「新規事業立案の模擬体験ができるシミュレーション型研修」と回答した。実践的な学びを求めるニーズが強いことが分かる。以降「社内でのOJTをさらに拡充」(25.2%)、「従来の講義スタイルをベースにしたプログラム」(11.3%)と続いた。
「今後、事業拡大や事業開発のスキルを強化するために新たな研修プログラムを選定する際、特に重視する要素はどれですか?」という質問に対しては、34.3%が「自社ビジネスに近いシナリオによる現実感のあるケーススタディ」と答えた。2位は「フィードバックを通じたスキル定着フォロー体制」(24.1%)、3位は「受講者が主体的に考え、意思決定できるインタラクティブな設計」(20.8%)となった。
調査は、大手企業(従業員数500人以上)の人事(人材開発担当)311人と、大手企業のマネージャーや部長層710人を対象にインターネットで実施した。期間は1月14〜16日。
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