テレワークの普及や副業の広がりなど、柔軟な働き方を認める動きが進んでいる。給与のほかに「働き方」「福利厚生」を重視するビジネスパーソンが増える中、実際に人々はどのような制度を求めているのか。楽天インサイトが調査を実施した。
あるとうれしい制度では「週休3日制」が最も多い回答となり38.5%。以降は「退職金/復職支援についての制度」(31.5%)、「通勤/住まいを支援する制度(通勤補助、家賃補助、社宅など)」(31.3%)が続いた。
「週休3日制」「通勤/住まいを支援する制度(通勤補助、家賃補助、社宅など)」「家族/子育て/介護を支援する制度(体調不良や登園禁止の場合在宅勤務に変更、介護休業など)」は、女性の方が男性よりも5ポイント以上高かった。
「週休3日制」について、最も支持が高かったのは30代女性で51.0%に上った。一方、最も低かったのは20代男性で28.0%となり、両者の間には20ポイント以上の差が生じた。その他、「副業の許可」は男性30代が30.0%で最も多く、他より10ポイント以上高かった。
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