「休職→復帰せず退職」約5割 メンタル不調が若手キャリアを直撃

[サトウナナミ，ITmedia]

　若手社員を中心に「休職から復帰せず退職」に至るケースが半数近くに上る――。そんな結果が、 人材サービスのレバレジーズ（東京都渋谷区）が運営する、障がい者就労支援サービス「ワークリア」の調査で明らかになった。

　メンタル不調がキャリア形成にも影響している実態が浮かび上がった中、企業はどのような支援を整える必要があるのか。正社員として勤務していた際に、メンタルヘルス不調で休職したことがある20〜60歳の男女329人から回答を得た。

メンタルヘルス不調による休職者の実態調査（写真AC）

休職したきっかけ、最も多かったのは？

　休職したきっかけについて、最も多い回答は「職場の人間関係」で24.3％。「職場内のハラスメント関連」（22.8％）、「業務量の多さ」（22.5％）と続いた。

休職したきっかけ（ワークリア調べ）

　休職期間については「1年以上」が最も多く34.7％。20代では「1〜3カ月未満」が43.2％で最多となり、若い世代ほど短期間の休職が多いことが分かった。また、年齢が上がるにつれて休職期間は長期化する傾向となった。

休職期間（ワークリア調べ）

【年代別】休職期間（ワークリア調べ）

20代の7割が休職後に「退職」を選択

　休職明けの対応については、「休職前と同じ部署に復帰」が36.1％で最も多かった。また、「休職後、別の会社に転職」（14.6％）、「休職後、退職し働かなかった」（35.0％）とした人は合わせて5割に上った。年代別で見ると、20代の約7割が「退職」を選んでいる状況が明らかになった。

休職明けの対応（ワークリア調べ）

【年代別】休職明けの対応（ワークリア調べ）

　復職または転職後の雇用形態については、86.9％が「正社員」と回答。一方で、「契約社員」（4.2％）や「パート・アルバイト」（7.5％）など、雇用形態を変更している人も一定数見られ、休職がその後の働き方やキャリア形成に影響を与えている様子が分かった。

　同社は「現代において、社員のメンタルヘルス不調を未然に防ぎ、休職後のスムーズな復職を支援する体制づくりが不可欠。短時間勤務から始められる段階的な復職プログラムの導入や、社内の相談窓口の設置、柔軟な働き方の実現など、個々の状況に合わせたサポート体制の整備がより重要になる」とコメントしている。

　調査は7月14〜18日にインターネットで実施した。