値上げ要因は、原材料などモノ由来(原材料高)の値上げが全体の96.1%を占めたほか、「エネルギー(光熱費)」(64.3%)、「包装・資材」(62.9%)、「物流費」(78.8%)、「人件費」(50.2%)など、主要な値上げ要因がいずれも半数を超えた。特に「物流費」「人件費」はともに前年から大幅に増加した。
一方、「円安」を要因とする値上げ(12.4%)は前年から大幅に低下しており、飲食料品の値上げは、外部要因よりも国内要因による物価上昇にシフトしている。
帝国データバンクは「通年の値上げ品目は、飲食料品の値上げラッシュが本格化した2022年(2万5768品目)の水準には届かないとみられ、2万1000品目前後での着地が予想される」とコメントした。
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