トイレ先進国といわれる日本で公共トイレの進化が続いている。衛生陶器大手のTOTOは、商業施設や駅などでトイレ機器をインターネットでつなぎ、管理や清掃を効率化するサービスを本格化。利用者がスマートフォンで清掃を依頼できる機能も加わり、衛生面の向上に寄与する。公共トイレの質は観光地の明暗を左右するともいわれ、自治体の取り組みにも熱が入る。メーカーや管理者の創意工夫は、海外からの日本の評価にもつながる。
TOTOが普及を進めるのは、身の回りのさまざまな「モノ」をネットに接続する「IoT」を活用したシステムだ。便座や手洗い場の自動水栓などにセンサーを取り付け、管理者が遠隔で設備の状況を確認できる。トイレの利用頻度や長時間使われていない個室なども分かるため、清掃スケジュールの最適化、異常の早期発見につながる。遠隔操作により温水洗浄便座「ウォシュレット」の温度変更も可能で、作業員の負担を軽減する。
今年8月には、利用者がスマホから清掃やトイレットペーパーの補充を依頼できる機能が追加され、トイレでの「困った」を解消。混雑状況や幼児向け設備などを確認することもできる。
採用施設数は非公表だが東京などを中心に導入が広がっているといい、IoT推進グループの野田啓太氏は「エレベータや空調はIoT技術を活用した効率化が進むが、トイレはまだ人手をかけて管理されているケースが多い。システムをアップデートし、進化を続けたい」と説明する。
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