コロナ禍で大打撃も何のその、「スリム化」でV字回復みせたJTBの“旅行だけじゃない”経営術（1/4 ページ）

[山口伸，ITmedia]

著者プロフィール

山口伸

経済・テクノロジー・不動産分野のライター。企業分析や都市開発の記事を執筆する。取得した資格は簿記、ファイナンシャルプランナー。趣味は経済関係の本や決算書を読むこと。　X：@shin_yamaguchi_

　JTBはコロナ禍で大打撃を受けた企業の一つだ。国内外の旅行者が激減したことで売上高は3分の1以下まで減少、赤字は一時期1000億円以上に膨らんだ。

　その後、店舗を縮小したほか本社ビルを売却。ワクチン関連業務を受託し、生き残りを図った。依然、インバウンドの好調をよそに日本人による旅行の需要は回復しきっていないが、現在の利益率はコロナ禍以前の水準を上回る。

　「旅行会社」という印象が強い同社だが、創業以来、柔軟に事業を変化させており、コロナショックの乗り越え方にも、その姿勢が受け継がれている。近年の業績推移や事業の変革を探っていく。

出所：ゲッティイメージズ

1912年に創業、戦後に民営化

　JTBは1912年にインバウンドの呼び込みを目的とするジャパン・ツーリスト・ビューローとして創業した。後に外国人向けに鉄道乗車券の販売を開始。1925年にはJTB時刻表の原型となる「汽車時間表」を創刊し、邦人客向けの切符販売も始めた。

　戦時中は疎開などの集団輸送業務に従事し、戦後すぐに財団法人日本交通公社となった。経済成長の著しい1950年代には国内旅行に注力し、その後一部を民営化して日本交通公社が発足し、これが後のJTBとなった。