失敗の原因としては「社内の関係部門との調整がうまくいかなかった」(36.9%)が最も多かった。そのほか「競合分析が甘く差別化できなかった」「予算や工数の見積もりが甘かった」(いずれも35.1%)といった声が寄せられた。
新規事業の失敗が判明する前の違和感や兆候として、「予算が想定以上に消化されていた」「外部パートナーとのコミュニケーション不全」(いずれも40.5%)、「仕様変更や手戻りの頻発」(39.6%)が上位を占めた。
失敗後は「予算や人員の削減」(40.5%)、「原因分析と再発防止策の策定」(39.6%)、「プロジェクトの打ち切り」(37.8%)といった厳しい対応が取られるケースが目立った。
失敗経験を踏まえ、担当者が学んだ教訓として最も多かったのは「現実的な予算・スケジュール設計」(45.9%)で、「社内調整の早期着手」(41.4%)、「経営層との密な共有」(37.8%)が続いた。
Engineerforceは「失敗の原因は市場ニーズの見誤りや競合分析不足と捉えられがちだが、実際には社内の関係部門との調整不足や、予算・工数の見積もりの甘さといった内部要因が大きく影響している」と分析した。
調査は2025年11月5〜6日、過去3年以内に新規事業プロジェクトで失敗を経験した担当者111人を対象に、インターネットで実施した。
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