「SMAPは友情と打算の二重構造」と感じる、これだけの理由:スピン経済の歩き方(1/7 ページ)
日本中がザワザワした「SMAP解散騒動」がようやく落ち着こうとしている。一連の動きを振り返って、筆者の窪田氏が最も印象に残ったのは「情報戦」だという。その理由は……。
スピン経済の歩き方:
日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。
「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。
そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。
日本中がザワザワした「SMAP解散騒動」がようやく落ち着き今秋以降の芸能活動にも見込みがついた今、一連の動きを振り返ると印象に残るのは、やはり熾烈(しれつ)な「情報戦」ではないだろうか。
その象徴が、ダウンタウンの松本人志さんが中居正広くんから相談を受けて、「解散したくないなら木村に謝れ」とアドバイスをしたという『女性セブン』の記事だ。松本さんご本人がすぐさま「100%ウソ!」と強く否定したことを受け、1月22日に『女性セブン』側が「関係者へ取材して書いたものですが、ご本人に確認せぬまま掲載しました」と謝罪した。
どういう意図でこの「関係者」が『女性セブン』に創作話を持ち込んだかは定かではないが、「大物芸能人たちはキムタク(事務所側)に理があると考えている」という方向へもっていきたかったのではないか。というのも、「周囲から謝罪を促される中居くん」というイメージは、『週刊新潮』で独占告白を行ったメリー喜多川副社長の「謝罪にくれば受け入れるつもりだったのに、いくら待っても中居ら4人が謝罪に来なかった」という主張と見事にシンクロするからだ。
こういう「印象操作」が芸能報道ではよく行われる、というのはもはや世の常識となっているが、実はもうひとつ日常的に行われているところがある。
それは政治報道だ。
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