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早期黒字化も視野に 横浜DeNAベイスターズ、スタジアム買収でどうなる?:池田球団社長が語る(1/4 ページ)
今年1月末、悲願だった横浜スタジアムの運営権を手に入れた横浜DeNAベイスターズ。具体化してから急ピッチで進められたTOB成立までの経緯、これからのビジョンなどを池田社長が語った。
新球団設立から約4年。プロ野球・横浜DeNAベイスターズにとって“悲願”を達成した瞬間だった。
2016年1月20日、横浜DeNAベイスターズの本拠地である横浜スタジアムの普通株式の公開買い付け(TOB)が終了し、1月28日付で横浜DeNAベイスターズの子会社となった。買収総額は74億2500万円。買い付け前は5.75%だった株の保有比率が、76.87%まで高まった。
球団設立当初から、球団と球場の一体経営化は大きな目標だった。これまで横浜スタジアムは、横浜市が所有し、運営は横浜スタジアムという事業会社が行っていた。そのため、横浜DeNAベイスターズは2012年から7年間の長期使用契約を結んでおり、球場使用料として入場料収入の13%を支払っていたほか、スタジアム内のグッズや飲食といった物販売り上げ、看板などの広告料収入もスタジアム側のものだった。その結果、観客動員数は毎年10〜20%ほどで成長していたものの、球団は長らく赤字経営から抜け出せないでいた。
このたびのスタジアムの子会社化に伴い、これらがすべて球団収入になることに加え(保有株式76.87%の連結分)、コンサートなどプロ野球以外のイベント収入も手に入る。「大きな構造改革を成し遂げた。黒字化の道すじがついた」と横浜DeNAベイスターズの池田純社長は力を込める。早ければ1年後に黒字転換するかもしれないとする。
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