消費増税で自炊する人はどれだけ増えた? 影響をもろに受けた世代も明らかに:節約志向は強まった?
消費増税は飲食シーンにどんな影響を与えたのか。ホットペッパーグルメ外食総研が調査。特に影響を受けた世代は……。
リクルートライフスタイルの調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は1月29日、消費増税後の食費などに関する調査結果を発表した。
消費増税後の食費の出費と節約への意識に関する質問に対しては、「食費の出費が減った」という人は全体の30.7%だった。食事の形態別にみると、外食の出費が減った人が37.6%、中食の出費が減った人が35.7%、内食(自炊)の出費が減った人が29.1%だった。
性年代別では、食費全体の出費が特に減ったのは「20代男性」(36.6%)と「20代女性」(36.0%)だった。一方、最も出費が減っていない割合が高かったのは「60代女性」(75.0%)だった。
消費増税後の飲食シーンで増えた費用に関する質問では、どれも増えていないと回答した人が全体の64.3%だった。増えた費用があると回答した人の中では「家で調理(自炊)したものを食べる」(26.0%)が最多で、「小売店で購入したものを持ち帰って食べる(中食)」(11.1%)と続いた。
消費増税後の飲食シーンで減った費用に関する質問では、当てはまる選択肢がない(どれも減っていない)とする人が最多の53.8%だった。減った費用で最も多かったのは「小売店でイートイン(買ったものを店内で食べる)」(27.9%)で、「飲食店の中で食事する」(24.4%)、「飲食店の中で飲酒する」(22.5%)と続いた。
この調査は2019年12月2〜10日にかけてインターネット上で実施された。首都圏、関西圏、東海圏の登録モニターが対象で、有効回答数は1万254件だった。
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