新型コロナでしぼむ個人消費に、食品添加物が“特効薬”となるかもしれないワケ:小売・流通アナリストの視点(1/4 ページ)
徐々に広がる新型コロナウイルスの影響。経済への影響を軽減するには、人が集まる場の除菌が重要だ。小売・流通アナリストの中井彰人氏は、製造現場でも使われている「あるもの」が有効かもしれないと指摘する。
これまでは朝起きると、テレビをつけてニュース番組を流しながら、まずはコーヒーで寝ぼけた頭を起こす、というのが平日の日常だったのだが、ここのところは何となくこの番組を見たくない気分になっている。この番組は、ニューヨーク市場の状況を踏まえて、今日の東京の展望を、という情報を提供しているのだが、最近では、「市場一時停止」「史上最大の下落」「対策の発表に反応しての大幅上昇」といったものを繰り返しながら、ガタガタと株価が下落していくという毎日で、いささか、朝から気がめいる。
番組でも紹介されていたのだが、現状のマーケットは新型コロナウイルスのパンデミックによって、完全にパニック状態となっていて、経済指標や政策よりも、新規感染者数の推移との相関性の方が圧倒的に高い、という状況にあるらしい。中国で抑え込みに成功したという情報もあるが、欧米での急速な感染拡大で、恐怖感が世界を覆いつくし、収まる気配もない。各国が、互いに人の行き来を制限せざるを得なくなっており、国内でも移動制限や店舗の休業などの実施に踏み切っており、今や経済は、ウイルスの拡散動向に完全に左右されてしまっている。そして、ついに、オリンピックも1年後に延期がほぼ確実となった。
われわれの身近な生活においても、小中学校の一斉休校やイベント、会合の自粛など影響は切実に感じられるようになっている。消費マインドの悪化は、統計データでも確認できる状況となっている。景気ウォッチャー調査(内閣府)によれば、2020年2月の景気の現状判断指数(DI)は、大幅に悪化して水準としてはリーマンショック後の09年以来の低さとなった。その上、特効薬のないこのウイルスは、政府の専門家会議によれば、あたたかくなったからといって消えるウイルスではない、という。特効薬、ワクチンの開発まで、ウイルスとの戦いは長期化する可能性があるとすれば、こうした状況はさらに“リーマン超え”となって悪化することは避けられないだろう。
専門家委員会いわく、「換気の悪い密閉空間」「人が密集」「近距離での会話や発声」が重なると、感染リスクが高まる、という。感染を避けるためには、この条件が重ならないように気を付けて生活するしかない、ということになる。
このウイルスが厄介なのは、人が密集した閉鎖空間で飛沫感染してしまうこと、発症していない保菌者も気付かずに周囲に感染を拡げてしまうことから、集合規制をせざるを得ないことだろう。クルーズ船、ライブハウス、スポーツクラブなどの事例にあるように、閉鎖空間で飛沫が届く範囲に人が密集すると感染事例が飛躍的に増加する。そのため、感染拡大を防止するためには、閉鎖空間への集合を規制(自粛)せざるを得ず、さまざまな経済活動の機会を失わせる。
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