新型コロナでどう変わるのか？ 食品スーパーの未来：米国に学ぶ（2/4 ページ）

新型コロナの感染拡大で、食品スーパーが大きく変わろうとしている。日本でも営業時間を短縮したり、入場を制限したりしているが、米国ではどのような取り組みをしているのか。大手3社の事例を見ると……。

[藤井薫，ITmedia]

システムを最大限に活用

　Krogerが活用するのは、「QueVision」というテクノロジーで、赤外線を使って店内に入る買い物客と出ていく客の流れをモニターして予測分析するシステムだ。本来は、レジ待ちの行列を緩和するために開発されたシステムなのだが、最大限に活用することができそうだ。

　このシステムを利用すれば、従業員は収容人数が50％になるタイミングを正確に把握できるため、入店待ちの列を誘導する作業も効率化できる。アナログで人数をカウントするより、ずっと従業員の負担は緩和される。

　それでも、新型コロナの感染を防ぐため、企業ができることには限りがある。特に大きな問題として懸念されているのは、従業員が身に着けるマスクや手袋などをなかなか調達できないことだ。

　Krogerは、新型コロナの感染を防ぐために、ここまで見てきたようなさまざまな対策をしてきたが、それでも4月に入って、従業員の中から死者が出てしまった。全米で最も感染者数が多いニューヨーク州に次いで、2番目に感染者数が多いミシガン州にある店舗で、4人の従業員が新型コロナで亡くなってしまったという。

　そこでKrogerは、連邦政府と州政府に対して、新型コロナの感染を防ぐためのマスクや手袋を優先的に入手できるように、食品スーパーで働く従業員を緊急救援隊員と同じ扱いに指定するように要望したばかりだ。