オンライン商談の導入企業は43％ 工夫している点は？：「広告関連」企業の8割が導入（2/2 ページ）

オンライン商談を導入する企業はどのような工夫をしているのか。人材サービスのエン・ジャパンが「オンライン商談」に関するアンケートの結果を公表した。

[ITmedia]

導入の利点「感染拡大に対応できる」が最多

　オンライン商談を導入している企業に、その利点・懸念を尋ねた。利点として最も多くあげられたのは「新型コロナウイルス感染拡大に対応できる」で70％となった。次いで「移動・出張等のコスト削減ができる」（68％）、「顧客対応をスピーディーに行える」（32％）と続いた。

利点に感じること（出典：エン・ジャパン「オンライン商談」に関するアンケート）

　また、懸念事項としては「通信トラブルのおそれ」（40％）が最多の回答となった。その他「コミュニケーションの難易度」（39％）、「商談相手との関係構築」（39％）と続き、オンライン商談で円滑なコミュニケーションが行えるかを不安視していることが浮き彫りになった。

懸念に感じること（出典：エン・ジャパン「オンライン商談」に関するアンケート）

　オンライン商談の導入企業はどのような点に気を付けているのだろうか。「オンライン商談を実施する際に、気をつけたことや工夫点を教えてください」と尋ねたところ、最も多い回答は「事前準備を行う（カメラやマイク設定、通信環境等）」（82％）であった。続いて「事前に商談相手にはツールの接続方法、注意点を案内」（32％）、「対面より伝わりやすいリアクションを意識した」（25％）となった。

オンライン商談で工夫していること（出典：エン・ジャパン「オンライン商談」に関するアンケート）

　オンライン商談に関する企業のエピソードを聞いたところ、「来客が減ったため、空いている会議室をオンライン商談専用の部屋として改装した」「商談用や会議用にWEB会議専用マイクを導入したほか、各営業所では背景が無地・周囲の雑音が入りにくいコーナーを確保した」「言葉をはっきりと伝え、照明は注意した」など、導入に向けた設備面の工夫や、商談時に意識した事例などがあげられた。

　調査は、エン・ジャパンが運営する求人支援サービス「engage」を利用している企業を対象にインターネットで実施。2020年9月24日〜10月23日に調査を行い、有効回答数は1056社だった。