テレワークで7割以上の人が「心身にダメージ」 その理由は?
テレワークによって「体調や精神面での悪い変化」を感じた人は72%。一般社団法人 日本ユニファイド通信事業者協会(東京都港区)が、テレワークを実施している会社員551人に対して行った調査で、そんな結果が判明した。
テレワークによって「体調や精神面での悪い変化」を感じた人は72%。一般社団法人 日本ユニファイド通信事業者協会(東京都港区)が、テレワークを実施している会社員551人に対して行った調査で、そんな結果が判明した。
体調面では「体重の増減」「体力低下」「肩こり」を挙げる人が多かった。精神面では「ストレス」「集中力の低下」といった声のほか、「仕事へのモチベーション低下」や「孤独感が増した」という回答もみられる。
テレワーク導入後に困ったことは、「社内コミュニケーション不足」が40%と最も多く、次いで「仕事をする環境の整備」が37%だった。急激な仕事環境の変化に、企業も社員も準備が不十分なままテレワークに突入したことがうかがえる。
一方で、テレワークの導入に消極的な企業に対しては、76%の人が「導入するべきだと思う」と回答した。
テレワーク普及のため今後するべきこととしては、光熱費の補助(47%)、通信費の補助(46%)と、費用面のサポートを望む人が最も多かった。
日本ユニファイド通信事業者協会は、テレワークによる新しい働き方を推進していく上で、社内コミュニケーションの問題や、仕事環境の整備などが今後の主な課題になると推察。コロナ禍で打撃を受けた企業の負担を考え、今後は政府主導のもと、継続的な支援が必要になるとみている。
調査は、同協会が一都三県の20〜59歳男女の会社員を対象に実施した。調査期間は3月1〜3日、インターネットで実施した。
関連記事
- 職場近くの飲食店を“社食化” ジャパネットHD、出社・対面重視のコロナ共存策
ジャパネットホールディングスは、出社を基本としたコロナ共存策を打ち出している。「食」を軸とした社員の健康管理に注力。特に拠点周辺の飲食店を“社食化”するアプリの導入は、全国で初めての試みだという。 - オフィスは3分の1に、紙は年間24.8万枚削減──業務フロー改革の軌跡と、残る課題とは?
IT企業のウイングアーク1stは、約1500坪のオフィスの3分の2にあたる約1000坪を撤廃した。並行してペーパーレス化を進め、年間約24万8000枚分、従来の99%相当の紙の削減を実現した。業務フローを見直すことで、単なるペーパーレスだけではなく、時短と工数削減による業務の効率化を実現しているという。コロナ禍において新しい働き方を実現するため、業務フローの再構築をどのように行ったのか、話を聞いた。 - “ガチガチに縛る”時代の終焉 カシオ計算機が「全社員の副業」「シニア世代の兼業」を解禁したワケ
「G-SHOCK」でおなじみのカシオ計算機が、全社員に対する副業と50歳以上の兼業を解禁。その狙いを、カシオ計算機人事部長の吉岡俊幸氏と人事部の桐山英之氏に聞いた。 - 定年後の再雇用にも、成果主義を導入 カシオ計算機は「シニアに報いる」制度をいかに構築したのか
カシオ計算機が、定年後の再雇用における成果主義の制度化。仕組みと狙いを、カシオ計算機人事部長の吉岡俊幸氏と人事部の桐山英之氏に聞いた。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.