2022年の外食産業はどうなる? 「オンザライス系」と「大衆食堂」に注目すべき“合理的”な理由:長浜淳之介のトレンドアンテナ(2/6 ページ)
2021年の外食産業はコロナに翻弄され続けた。22年にはどのような業態が流行するのだろうか。筆者が「オンザライス系」と「大衆食堂」に注目する理由とは?
ファストフードと回転寿司が好調
緊急事態宣言やまん防(まん延防止等重点措置)が解除された、21年10月単月の外食の売上高は、全体では前年同月比99.5%、一昨年同月比93.9%まで回復。明るい兆候が見えてきた。
ところが、詳細を見ると、洋風ファストフードの前年同月比111.8%が突出。持ち帰り米飯・回転寿司の105.9%が続いた。
洋風ファストフードの代表格は、ハンバーガーの「マクドナルド」「モスバーガー」、フライドチキンの「KFC」だ。いずれもコロナの流行以来、テークアウト、デリバリーが好調で、決算では過去最高の売り上げを更新。回転寿司の「スシロー」や「くら寿司」も、店員が最低限しか接客しない、非接触性の高さで売り上げが増えた。
他の和風ファストフード、ファミレスなどの分野も、おおむね21年10月は前年同月比90%台とかなり戻ってきた状況だ。
取り残されているのが、お酒が主役の業態だ。居酒屋は16.8%、パブ・ビアホールも26.7%にどどまり、非常に厳しい状況が続いている。最大の繁忙期である忘年会シーズンも大人数の集まりは少なく、盛り上がりを欠くままに終わった。
「居酒屋のようなお酒を飲ませる業態は、もうコロナ禍前には戻らない。戻っても7〜8割だろう」と、悲観論を唱える業界関係者は多い。逆にいえば、以前の売り上げの7〜8割でどうすれば利益が上がるかを考えなければならない。ハンバーガーなど他の分野に進出するか、それとも本格的なDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組むか。いずれにしても、劇的に人件費をカットし、コスト構造の変革を成し遂げた企業、店が勝ち残る。
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