「仕事終わっていないけど、定時で上がります」 中年社員は新卒との”ジェネレーションギャップ”をどう解消すべきか?:若者の働き方はこう変わった(2/2 ページ)
上司や先輩は、4月に入社した新入社員に新鮮さを感じるとともに、ジェネレーションギャップに悩みはじめるタイミングだろう。最近の若者は働くにあたってどのような意識を持っているのか? また、ジェネレーションギャップを解消するために中年社員はどのような働きがけをすべきだろうか?
両者のギャップはなぜ生まれるのか?
これらのデータを読んで、共感、納得、理解、懐疑、否定など、さまざまな受け止め方があると思います。その違いが生ずるのは、まさしく年代による価値観や考え方の相違によるものであり、ジェネレーションギャップそのものといえます。
日本の高度経済成長、バブル崩壊、失われた20年、リーマンショック、日本経済の停滞など人生の各時期をどの時代とともに生きたかによって、知識や価値観は異なってきます。ジェネレーションギャップはいつの時代でも存在するものでしょう。
ソニーの盛田会長の愛読書は雑誌『ポパイ(POPEYE)』だった
1976年に創刊された雑誌『ポパイ』。当時の流行に敏感だった男性を対象にした雑誌であり、当時のおしゃれの情報源でした。
ソニー創設者で有名な盛田社長はポパイの愛読者だったといいます。創刊当時、盛田社長は55歳。まさに若者に対してジェネレーションギャップを感じる年頃。ポパイを愛読した理由は、積極的に若者の感性や考え方、そして価値観をキャッチするためだったといわれています。
つまりジェネレーションギャップを感じたら迷うだけではなく、積極的に若者を知ろうという姿勢があったわけです。それがあったからこそ、当時のウォークマンなどのヒット商品を世に出せたのかもしれません。
新入社員の目線に立ったコミュニケーションを
「新入社員にどのように接するか」「ジェネレーションギャップの障壁をいかに小さくするか」、万人に共通する解決策は存在しないでしょう。しかし、適切なコミュニケーションや関わり方を探る努力は必要です。
先述の「新入社員意識調査」によると、21年の新入社員が仕事をする上で重視したいことの上位3位は「貢献」(31.3%)、「成長」(29.9%)、「やりがい」(20.7%)でした。プライベート重視型や若いうちの苦労を敬遠する傾向は見られるものの、仕事に対して期待感ややる気を持っていることがうかがえます。
SNSでは立場に関係なく個人が意見を発信し、誰でも自由に閲覧することができます。自分が知らない若年層の価値観や考え方、話題を取り入れ、それをきっかけに会話をしてみてもいいかもしれません。相手を理解する姿勢を示すことがジェネレーションギャップを超えた関係構築につながる一つの方法だと考えます。
関連記事
- 「営業配属だけはイヤだ」 新卒は、なぜ営業職にアレルギーを持つのか?
「企業の人材不足」に関する調査によると、「営業職」の人員不足が最も高いことが分かった。「営業はキツい」「新規営業をやっている女の子が泣いていた」などSNS上では営業職に関するネガティブなエピソードも見られる。しかし、総合職の約7割が営業職に配属される時代だ。企業側は苦手意識を持つ新卒をどのようにマネジメントすべきか? - “納得感のない人事評価”の原因に 「目標設定のNGワード」とは?
新年度の目標設定をどうすべきか、頭を抱えている上司も多いのではないか。「そもそも組織目標が不明瞭」「組織目標と個人目標の連鎖が弱い」など中長期的に解決すべき問題も……。新年度が始まるにあたり、社員に納得してもらえる目標設定をするために使うべきではない「NGワード」を人事コンサルタントが解説する。 - 幹部候補か、“万年ヒラ”か キャリアの分かれ目「30代以降の配置」を、人事はどう決めている?
「育成」の観点から異動配置させる20代が過ぎると、多くの企業は「幹部候補の優秀人材」と「それ以外」の社員を選別します。人事は、そうした異動配置をどのように決めているのでしょうか。年代層別の異動配置のロジックをみていきます。 - 給与と労働時間、どちらを優先? 日立とパナソニックの「週休3日」は全く違う
連日「週休3日」が話題になっている。日立製作所とパナソニック ホールディングスが相次いで2022年度中の導入を検討していると発表したことがきっかけだ。しかし、日立とパナソニックの「週休3日」は全く異なるものだ。どういうことかというと……。 - 「会社も社員もWin-Winな福利厚生」とは? 福利厚生の最新トレンドを知る
「従業員が欲しがる福利厚生」と「企業側が実施したがる福利厚生」は、必ずしも一致しません。コロナ禍、テレワークの浸透、賃金の低下傾向、物価上昇──社会状況に伴い、福利厚生のトレンドにも変化が起きています。「企業も従業員も、双方がメリットを享受できる福利厚生」とはどういうものか、探っていきます。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.