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深刻なプロ人材不足 「業務委託」は救いの一手となるか:8割以上が「必要」(1/2 ページ)
情報や技術のアップデートが年々早まる中、プロフェッショナル人材の不足が深刻だ。そんな中、業務委託への期待が高まっている。みらいワークスの調査では、83.4%の企業が「今後プロ人材の業務委託が必要になる」と回答した。
2022年1月に帝国データバンクが実施した調査によると、47.8%の企業で正社員が不足している。特に、情報や技術のアップデートが年々早まる中、自社で適切な分野の知識を持つ人材を適切な人数、育成することは難しく、プロフェッショナル人材の不足が問題となっている。
こうした人手不足が進む中、業務委託への期待が高まっている。
8割以上が「プロ人材の業務委託が必要」
みらいワークスが企業の事業部長・経営者・役員を対象に実施した業務委託に関する実態調査では、83.4%の企業が「今後プロ人材の業務委託が必要になる」と回答した。
その理由は、「プロフェッショナル人材の育成の難易度が上っているため」(52.1%)が最も多く、「新規事業の必要性があるため」(37.5%)、「内部での事業・経営変革が難しいため」(37.2%)と続く。
プロ人材に委託したい業務は、エンジニアが36.7%で最多。以下PM/システム企画開発(28.0%)、事業企画・事業開発(21.3%)、マーケティング(20.8%)があがった。
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