仕事に役立つ調査データ:
消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。
1月14〜15日に「大学入学共通テスト」が行われ、本格的な大学入試シーズンが始まる。国公立大学はもちろん、私立大学でも早稲田大学の一部学部のように、共通テストを受験していなければ、出願できない受験方式も登場しており、受験生にとって共通テストの重要性が年々増している。そうした中、英語では共通テストだけでなく、外部の検定試験の結果を入試に活用する動きが出ている。受験生が最も使う検定試験は何か。旺文社が発表した調査結果によると「英検」が1位だったという。
同社は2022年3〜5月にかけて、一般入試で外部の検定(外検)を利用した国公私立243大学を対象に調査を実施。142大学(回答率58.4%、12万1542人分)から回答を得た。英検のシェアは88.4%を占めた。2位は「TEAP」(ティープ、8.0%)、3位は「GTEC」(ジーテック、2.5%)がそれぞれ続いた。
英検の正式名称は「実用英語技能検定」で、日本英語検定協会が主催する検定試験だ。旺文社は英検が1位となった要因を「検定料の安さ、実施回数と試験会場の多さ(特にS-CBT方式)、そして何よりも利用できる大学の多さが要因だろう」と分析した。
TEAPは上智大学と日本英語検定協会が共同開発した大学入試向けの英語運用能力測定試験。旺文社はTEAPのシェア率について「上智大の影響が大きい。上智大は全学統一入試として『TEAP スコア利用方式』を行っていて、TEAP(CBT含む)が必須。この方式の志願者だけで5000人を超え、調査でのTEAPの数値に大きく影響している」とした。
一方で同社は、3位のGTEC(ベネッセ主催の英語4技能検定)も含めたシェア率上位3検定が「国産の外検」と指摘。4位以下は「IELTS」(アイエルツ、0.7%)、「TOEFL」(トーフル、0.2%)、「ケンブリッジ英語検定」(0.1%)、「TOEIC」(0.1%)となっており、同社は「海外の団体の外検が続くが、割合としてはとても少ない。高校生にとっては検定料の高さがネックなのだろう」と推測した。
IELTSやTOEFL、8割の大学で利用可
一般入試で外部の検定試験を利用する大学数は年々増加している。受験生だけでなく、大学が入試で「利用可」としている検定試験のシェアランキングでも「英検」が97%で1位だった。2位は「GTEC」(94%)、3位は「TEAP」(88%)だった。受験生の利用率が低かったIELTSやTOEFL、TOEICも6割から8割の大学で利用できるようになっている。
23年入試でのシェアだけでなく、試験の主催団体の利用促進に向けた今後の取り組みにも注目が集まりそうだ。
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