コラム
入社後すぐにメンタルを崩し、休職→退職に 新卒が辞めない会社はどう作る?(1/2 ページ)
入社したての社員が環境にうまく適応できず、1年以内に休職し、退職してしまったとしたらどうでしょうか? 採用コストがそのまま無駄になってしまいます。休職者がそのまま退職という線選択をしてしまわないようにするためにはどうすればいいか、社会保険労務士の立場から解説します。
連休明けに注意が必要なのが五月病――新入社員や人事異動などがあった社員が、新しい環境にうまく適応できず、「なんとなく体調が悪い」「やる気が出ない」などといった心身不調が現れている状況です。
状態が改善されないと欠勤が続き、休職や退職という結果になってしまう恐れもあります。そこで今回、休職者が出た場合の企業の対応や再発防止策について、社会保険労務士の立場から解説します。
増加する、メンタル不調での休職
関連記事
- 「もはや学生が憧れる企業ではない」 NTT東日本の危機感が生んだ”実務型インターン”
NTT東日本は採用に対して「学生の憧れの企業から年々離れていっている」という危機感を抱いていた。そこで新卒採用に関わる重要な要素であるインターンの変革に乗り出した。 - 「就業中の間食はNG」 カインズの昭和体質を180度変えた人事戦略「DIY HR」
ホームセンターのリーディングカンパニーとして業界で名高いカインズだが、「店舗の従業員に許されていないことは本社でも行わない」という古いカルチャーが暗黙の了解として浸透していた。CHROの西田氏は、そんな古い体質を塗り替えていくために新たに「DIY HR」を掲げた。 - 転居を伴う異動命令を拒否→解雇 不当では? 判例に学ぶ、配属トラブル解決法
春になり配置異動トラブルをよく耳にするようになりました。転居を伴う異動命令を拒否した社員が解雇されたケースを例に解説していきます。実は一・二審では「不当」と認められたにもかかわらず、最高裁でその判決が覆されました。何があったのかというと…… - 月400時間労働のブラック企業、平均残業4時間の超ホワイト企業に 大変革を支えた「3つの制度」とは?
2000年創業のシステム開発のゆめみ、一部の創業メンバーの当時の労働時間は月に400時間を超えていたという。離職率が20%超えの時期もあった。創業したばかりという状況はあるものの、ブラック企業と言っても過言ではない。そんな企業が改善を重ね、月165時間労働・離職率2%にまでたどり着いた。どのような取り組みがあったのだろうか? 変革の要となった3つの制度とともに振り返ってみたい。 - 「部下に退職代行を使われた」 無理やり本人を出勤させることはできるのか?
退職の申し出をする際に退職代行サービスを利用する人が増えてきたという意見を耳にする。退職代行会社から連絡が来ても本人を出勤させることはできる? 引き継ぎはどうすべき? などの疑問を社労士が解説。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.