武藤敬司「システム全体を変えたほうがいい」 サイバーエージェントがプロレスに本腰：シナジーを生かせるか（1/2 ページ）
サイバーエージェントがプロレス事業で業界トップを目指そうとしている。同社のプロレス事業子会社「CyberFight」社長に、サイバーエージェント 執行役員副社長の岡本保朗氏が就任する。いかにして黒字化を目指すのか？
サイバーエージェントがプロレス事業で業界トップを目指そうとしている。
同社のプロレス事業子会社「CyberFight」が新体制を発表した。6月1日付けで、サイバーエージェント 執行役員副社長の岡本保朗氏が、CyberFightの社長に就任する。岡本氏は2000年4月にサイバーエージェントに入社。同社インターネット広告事業本部統括本部長などを経て、サイバーエージェントの広告事業展開を国内トップシェアに導いた。2020年12月からは執行役員副社長に就任し、同社全体の経営に携わっている。
左からCyberFight初代社長の髙木規氏、サイバーエージェント 執行役員副社長でCyberFightの社長に就任した岡本保朗氏、武藤敬司氏、CyberFight取締役の武田有弘氏（以下撮影：乃木章）
DDTプロレスリング創業者で、CyberFight初代社長の髙木規（リングネーム：髙木三四郎）氏は、6月1日から取締役副社長としてDDTプロレスリングと東京女子プロレスの経営に専念する。7月21日の両国国技館大会をもってプロレスラー休業も発表していた。
CyberFightは2020年9月、プロレス事業の管理業務を一本化することを目的に設立。その際、サイバーエージェントグループ入りしていたDDTプロレスリング（2017年）、プロレスリング・ノア（2020年2月）、プロレスの動画配信事業として2020年5月にスタートした「WRESTLE UNIVERSE」が経営統合された。現在「DDTプロレスリング」「東京女子プロレス」「プロレスリング・ノア」の3団体が所属する。
5月16日に実施された新体制発表の記者会見では、岡本氏、髙木氏に続き、プロレスリング・ノアの運営に携わるCyberFight取締役の武田有弘氏、元プロレスラーでABEMAプロレスアンバサダーの武藤敬司氏が登壇。髙木氏は「新体制によってDDT、東京女子プロレス、ノアのリング内の部分が変わることは一切ない」と明言した。
今後の展開について、CyberFightは「（米国のプロレス団体、興行会社である）WWEとの関係強化」「新規協賛企業の獲得」「ABEMAでの生中継強化」を掲げた。新規協賛企業には、すでに新たな2社の協賛が内定し、今後さらに協賛企業獲得を目指していく。
プロレスリング・ノアは、総合格闘家の佐々木憂流迦選手とプロレスラーのEita選手の入団、武藤敬司氏のスカウティングアドバイザー就任を発表した。DDTプロレスリングは、プロレスラーの蝶野正洋氏と地域防災を目的とした「STF（Safety Task Force）プロジェクト」の開始、芸能プロダクション・サンミュージック協力の下で15〜19歳の男性を対象としたプロレスラーオーディションの開催、8月24日には英プロレス団体EVE合同興行を皮切りに東京女子プロレスの海外興業活発化を発表した。
課題は動員数の増加 岡本新社長の“一手”とは？
CyberFight社長就任にあたって「サイバーエージェントグループ随一のプロレス格闘技ファンの一面を持ち、プライベートでプロレスや格闘技観戦を楽しんでいる」と紹介された岡本氏。新社長の打診に対しては「すごく光栄なお話だったので、2つ返事でお受けした」と明かした。髙木氏は、これまでも目標に掲げていた「CyberFightを業界ナンバーワンの会社にしていきたい」と話す。
一方で、CyberFightでは赤字経営が続く。2023年12月11日付の『官報』に掲載された「決算公告」では、2023年9月期（第20期）の決算は最終損失が1億400万円で、14億7800万円の債務超過となっている。
業績の立て直しが期待される岡本氏は「リング内に関しては選手とスタッフに全幅の信頼を置いている」と話した。自身はCyberFight全体の経営に集中し、サイバーエージェントグループのシナジーを生かした取り組みに注力していくという。具体的には、カラーが異なる3団体をそれぞれの色で大きく伸ばしてくことを基本線とし、集客力、動員力を上げていくことが大きなポイントだと説明した。要となる選手の発掘と、若いプロレスファンの獲得が重要となる。
アイティメディアの取材に対して岡本氏は「基本的に若いプロレスファンには、若い選手の方が共感してもらえるんじゃないかと思っている」と話した。「プロレスラーが一番重要」であるからこそ、未来のスター選手を自分たちで発掘することを丁寧にやっていくという。
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