日本発スポーツビジネスの“業界標準”を作れるか ダンスのプロリーグ「D.LEAGUE」の挑戦：幹部が自信のワケ（4/5 ページ）

Dリーグを運営するDリーグ社の神田勘太朗COOは「ダンスのビジネス市場は伸びる一方」と、今後の運営に自信を見せる。創設5年目にして、すでに黒字化も視野に入り「将来的には米国、中国、欧州への展開も視野に入れている」と強気だ。Dリーグの展望を聞いた。

[武田信晃，ITmedia]

ロス五輪でブレイキンが正式種目から外れ　Dリーグにはプラス

　以前、Dリーグの平野岳史CEOにしたインタビューでは「Dリーガーがアルバイトをしなくても食べていける報酬を得ている」と語っていた。現在も年収で1000万〜1500万円を稼ぐ選手も出てきているという。神田COOはDリーグが選手に寄与する意義を語る。

　「Dリーグができる前は、（ダンサーにとっては）ダンスを教えるレッスン料が主な収入源でした。時にはイベントのゲストとして呼ばれることがあったかもしれませんが、あくまでも基本の収入はレッスン料だったのです。でもプロのサッカー選手は、サッカーを教えることがメインの収入にはなり得ませんよね。同じくDリーガーにとっても、将来的にはDリーグからの収入がメインとなり、レッスン料はいわば副収入に変わっていくことでしょう」

　もともとDリーグの黒字化には、創設から7年ほどを擁すると想定してきた。だが5年目に入り、すでに黒字化も視野に入ってきたという。AmiなどのオリンピアンがDリーグに参戦する意義も大きい。五輪でダンスを初めて見たという観戦者も少なくなく、継続してダンスを観戦したいとき、Dリーグが受け皿になる。

　2028年ロサンゼルスオリンピックでブレイキンが正式種目から外れてしまったことはDリーグにとってはマイナスにも見えるが、神田COOは「プラスだ」と話す。「正式種目のままならAmiやShigekixは今、Dリーグに参戦するよりも、4年後を目指して練習をしているでしょう」といい、Dリーグへ参戦することはなかったと考えている。正式種目としての復活は早くても2032年になりそうだ。その時点でも彼らはまだ五輪に出場できる年齢でもある。そしてそのころにはDリーグ自体も、プロリーグとしての完成度を高めているはずだ。

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