日本の労働者、自覚するスキルは「0.6個」 米国の4分の1にとどまる（2/2 ページ）

日本の労働者が自覚するスキルは平均0.6個と米国の4分の1にとどまった。資格中心の日本とソフトスキル重視の米国の対比は、キャリア自律性や企業支援の差を浮き彫りにしている。

[岡安太志，ITmedia]

キャリア自律性の格差と企業の支援

　キャリアプランの有無についても日米間で大きな差があった。明確なキャリアプランとスキル習得計画の両方を持つ労働者は、日本では9.7％にとどまる一方、米国では48.9％と約半数に達していた。

　日本の労働者のキャリア自律性は、企業の支援の有無に強く左右される。特に、タレントマネジメントの導入、学習時間や費用の補助、習得すべきスキルの明示などによって、労働者のキャリア自律性が高まる傾向が確認された。

　大湾教授は「日本の転職率の低さや、企業のタレントマネジメントやリスキリング支援の遅れが、キャリア自律性の低さにつながっている」と指摘。キャリアプランを立てる動機が乏しい環境が、働く人のリスキリング意欲を削いでいる可能性があると述べている。

国際競争力向上に向けた課題

　雇用の流動化が進む中で、個人のキャリア自律は不可欠だ。日本の労働者が自らのスキルを把握し、キャリアを戦略的に設計するためには、個人の努力だけでなく、企業の積極的な支援が欠かせない。

　大湾教授は、日本の国際競争力を高めるには「個人の成長を企業の成長と結び付け、そのプロセスを可視化し、適切なインセンティブを設けることが重要だ」と強調する。企業による従業員のキャリア支援は、優秀な人材を引きつけることにもつながるとしている。