日本人「旅行離れ」の根本原因 インバウンド高騰で泊まれない実態と「AIの限界」(1/2 ページ)
かつての「安価な団体ツアー」が崩壊した今、旅行業界は誰をターゲットにし、どんな付加価値を提供すべきなのか。各社のデータと予測トレンドから、2026年の旅行ビジネスにおける勝ち筋を分析する。
日本人の「旅行」を取り巻く環境が様変わりしている。
海外旅行は、日本発着の航空券がずっと高止まりし、円安が進行して旅行費用が上がっている。それだけにとどまらず国内旅行も、都市部を中心にホテル価格が高騰し「日本人が泊まれない値段」が常態化していることから、日本人の国内宿泊数が前年より減り続けている状況だ。つまり「物価も上がり、旅行を楽しむ余裕がない」消費者が増えている。
それでも、全ての消費者が旅行を諦めたわけではない。大手旅行代理店のJTBは、2026年を「国内はほぼ横ばい、海外は緩やかに増加」と予測する。大手オンライン旅行サイト(OTA)各社も、スポーツ観戦やホテル、ロケ地巡りなど個々のこだわりや、旅行の決め手が「行き先より予算次第」という今まであまりなかった傾向を指摘した。
見えてきたのが、予算に合わせて賢く立ち回る「ロジカルな旅行者」の台頭だ。行き先よりもまず予算を決め、AIを駆使してタイパを追求し、時には1泊目と2泊目で違うホテルを泊まり歩く「ホテルホッピング」をすることによって、体験価値を最大化する――。
かつての「安価な団体ツアー」が崩壊した今、旅行業界は誰をターゲットにし、どんな付加価値を提供すべきなのか。各社のデータと予測トレンドから、2026年の旅行ビジネスにおける勝ち筋を分析する。
旅行費用は上がっても「やめない」 データが示す日本人のしぶとい旅行欲
JTBが発表した「2026年の旅行動向見通し」によると、2026年、日本人の総旅行人数は3億2250万人(対前年比98.0%)で、そのうち国内旅行は3億700万人(同97.8%)、海外旅行は1550万人(同102.6%)だった。海外旅行は微増するとしている。
理由として、国内旅行は「物価・宿泊費の上昇継続で国内旅行単価はさらに上昇」「旅行者数はほぼ横ばいだが、総消費額は単価上昇により微増する見込み」を挙げた。海外旅行については「円ドルレート150円前後が続く見通しの中、旅行者数の増加ペースは2025年より緩やかに」「近距離志向からアジアの比重がさらに高まるが、遠方でも一部回復傾向」「アジアでも物価・宿泊費の上昇が続き、平均単価はさらに高まる」としている。
国内・海外とも、旅行にかかる費用は上がるとの見方は同じだ。物価高などを勘案すると、今の日本の消費者の大半が、金銭面での余裕を持ち合わせてない。それでも「横ばい」「微増」などの表現から、「旅行すること自体をやめる人は、ほぼいない」と分析しているようだ。
「日本人が泊まれない」ホテルの高騰 中国人客の減少は“恩恵”となるか
観光庁が発表した「宿泊旅行統計調査」によると、日本人の宿泊数は、2025年10月が4213万人泊(前年同月比-3.6%)、11月は4251万人泊(同-1.2%)で、いずれも2024年を下回っていた。
日本人の旅行者の数は、海外だけでなく国内も減っている。その理由の1つが、訪日外国人(インバウンド)の増加によって国内ホテル価格が高騰し、「日本人が泊まれない値段になっているから」だ。特に、東京や大阪、福岡、札幌など都市部が顕著で、週末は特に高い。加えて、数年前のコロナ禍に「GoToトラベル」「全国旅行支援」などで、国内旅行がかなりお得にできた記憶も、躊躇(ちゅうちょ)する理由になっているようだ。
国内旅行を避ける理由として、インバウンドによるオーバーツーリズムも挙げられる。ただ、2025年秋から中国人旅行客は減少している。例えば、人気だった京都市内のホテル単価は急に下がり、観光地での騒々しさもなくなった。これはある意味で、日本人にとっての“恩恵”でもある。中国人旅行客の減少はしばらく続きそうで、今まで避けられていた国内旅行先に日本人を送客するチャンスでもあるだろう。
AI任せの旅に潜む“無謀な落とし穴”
2026年は、どんな旅行がトレンド(流行)となるのだろうか。OTAなど各社が、2025年秋から2026年にかけ、それぞれ旅行トレンド予測を発表している。
OTAの「エクスペディア・ジャパン」が発表した「Unpack‘26」によると、「スポーツ観戦の旅」「リノベ宿ステイ」「ホテルホッピング」「ロケ地巡りの旅」などが、2026年のトレンドになると予測する。
2026年は直近で、イタリアで冬季オリンピックが開催された。6月には北米3カ国でのサッカー・ワールドカップが控えている。観戦ツアーなどは高額だが、試合をテレビや雑誌、ネット配信などで観るうちに、現地のスポーツ観戦や観光に「行ってみたい」と思う需要が見込まれる。
しかも、イタリアや米国・カナダなどは日本からの直行便もある。物価は高いものの、もともと行きやすい人気の国々でもある。「ホテルホッピング」も、注目されている。1回の滞在でホテル移動することによって、航空券代をかけずに「一度で二度おいしい」旅行スタイルだからだ。タイパ(タイムパフォーマンス)を重視する「若くて感度の高い層」が、現在のホテルホッピング・ブームをけん引している。
例えば1泊は奮発して外資系ラグジュアリーホテルに、もう1泊は地域密着型のホテルにといったように、自由な組み合わせによって自らの体験価値を引き上げようとする顧客が増えているのだ。
OTAの「Trip.com」とGoogleによる共同レポート「Why Travel」も見てみると、2026年の旅行は、旅行者が体験やウェルネス、AIテクノロジーを通してより深く「自分らしい旅」を求める傾向があると予測している。「AIにおすすめを聞くだけでなく自分好みの旅を一緒に設計する」「物理的な移動から人・場所・目的とのつながりを求める旅行」「体験をより深く感じる没入型旅行」の3つを、2026年のトレンドとして挙げた。
筆者は、新婚旅行で欧州に行くという若者から相談を受けたことがある。「ChatGPTに現地での旅行ルートを聞いた」という。ただ、そのAIが提案したルートは、現地で常態化する鉄道の遅延や、冬は雪国であることなどが全く考慮されておらず、AIに全信頼を置くのは無謀だとはっきり助言した。
取っ掛かりとしてAIを利用することは、参考になるのかもしれない。だが全体的に見ると、旅行会社をはじめとしたプロの人間によるサポートは、今後も引き続き顧客体験(CX)を向上させる武器になりそうだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
会員数「1億人超え」 欧州最大ホテルチェーンが日本で仕掛ける“脱中国人依存”の戦略
欧州最大のホテルグループである仏アコーが、日本をアジアの最重要市場と位置付け、積極的にビジネスを展開している。2028年には最高級ブランド「ラッフルズ東京」が上陸するなど、攻めの姿勢を崩さない。日本事業を統括するアコージャパンのディーン・ダニエルズ社長に、日本市場戦略の展望を聞いた。
6500室を一斉開業 欧州最大ホテルチェーン幹部に聞く「国内リゾート進出の狙い」
6471室を一斉開業する欧州最大ホテルチェーン 「投資は回収できる」と自信のワケ
日本に商機を見いだした欧州最大のホテル運営、仏アコーは2024年4月1日、日本初上陸となる「グランドメルキュール」12軒と、東京・銀座などで展開している「メルキュール」11軒の計23軒、6471室を一斉開業させる。CEOへのインタビューから日本を“狙い撃ち”した理由や、市場攻略のカギに迫った。
6500室を一斉開業 欧州最大ホテルチェーンが日本を“狙い撃ち”した理由
欧州最大のホテルチェーン仏アコーは2024年春、計23軒のホテルで6500室以上を一斉開業させる。これだけの数を一気に開業させる理由は何か? アコージャパンのディーン・ダニエルズ社長に狙いを聞いた。
販売初日に予約完売 帝国ホテル「サービスアパートメント」事業の開発責任者に狙いを聞いた
帝国ホテルがコロナ禍でのテレワーク需要を先取りして、客室を長期間貸し出す「サービスアパートメント」事業を発表した。販売初日で予約が満室になるなど、人気を博している。この事業に企画段階からかかわってきた小池崇裕企画部課長に、狙いと今後の展開をインタビューした。
アパホテル元谷専務に聞く 赤字だったプール事業を黒字化した一手
アパホテルの新たな可能性を引き出し続けているのが、アパホテル社長の次男・元谷拓専務だ。アパ社長カレーやポカリスエットプールなどを企画・プロデュースする。
コロナ直撃で「稼働率83.5%減」の衝撃 ホテル業界の経営者に求められる対策とは?
新型コロナの影響によって深刻なダメージを負ったホテル業界。PwCコンサルティングは、影響をまとめたレポート「COVID19:ホテル業界への影響」を6月にまとめた。今後の業界見通しと、経営者に求められる施策とは?



