スポーツ用品市場1.6兆円に拡大 売上の7割を25社が独占、中小は淘汰の波（1/2 ページ）

スポーツ人気の高まりを背景に、スポーツ用品販売の売上高は1兆6439億円と過去最高を更新した。だが市場の7割を売上100億円以上の25社が占め、格差は拡大。休廃業は過去最多となり、中小・零細企業には差別化戦略が急務となっている。

[コネムラメグミ，ITmedia]

　東京商工リサーチの調査によると、全国の主な「スポーツ用品販売」1035社の最新決算（2024年10月〜2025年9月期）の売上高合計は、前期比4.8％増の1兆6439億円だった。利益合計は88.9％増の532億円となり、コロナ禍以降の5年間で売上高、利益ともに過去最高を記録した。国際的なスポーツイベントで日本人アスリートの活躍を見る機会が増え、スポーツ用品の人気に拍車をかけている。

東京商工リサーチは、2026年「スポーツ用品販売」動向調査を行った（提供：AC）

「スポーツ用品販売」の業績推移（出所：プレスリリース、以下同）

　2026年も正月恒例の箱根駅伝に加え、冬季五輪やワールド・ベースボール・クラシックなどの開催が予定されている。今後も、FIFAワールドカップやアジア競技大会、ラグビーワールドカップなど大型大会が控えている。

　スポーツメーカー各社は、有名アスリートとのコラボ商品やプロ仕様モデル、日本代表の限定商品などを積極的に投入している。さらに、機能性とデザイン性を兼ね備えた商品は、街で着るカジュアルウェアとしても人気が広がっている。