スポーツ用品市場1.6兆円に拡大 売上の7割を25社が独占、中小は淘汰の波（2/2 ページ）

スポーツ人気の高まりを背景に、スポーツ用品販売の売上高は1兆6439億円と過去最高を更新した。だが市場の7割を売上100億円以上の25社が占め、格差は拡大。休廃業は過去最多となり、中小・零細企業には差別化戦略が急務となっている。

[コネムラメグミ，ITmedia]

大手による寡占が進む、売り上げの7割を25社が占める

　一方、活況を呈する市場の中でも企業間格差は広がっている。スポーツ用品販売では大手の寡占が強まっている。

　売上高100億円以上の企業は25社（構成比2.4％）にとどまるが、売上高合計は1兆2072億円（同73.4％）と全体の7割超を占めた。

　これに対し、売上高5億円未満の企業は841社（同81.2％）と8割を超えるものの、売上高合計は809億3541万円（同4.9％）と5％に届かなかった。

　純利益では、全体の8割超（82.2％）が黒字だったが、約3割（29.1％）は減益となっており、収益格差の拡大が浮き彫りとなった。

休廃業は過去最多、中小は差別化が急務

　2025年のスポーツ用品販売の倒産は43社（前年比2.2％減）だった。一方、休廃業・解散は220社（同32.5％増）となり、過去10年間で最多を更新した。

　屋外スポーツは天候の影響を受けやすく、近年の異常気象により季節商品の売れ行きが不安定になっている。さらに、少子高齢化により競技人口が減少している種目もある。

　中小・零細企業は、大手との価格競争に巻き込まれない差別化戦略が求められている。顧客開拓に乗り遅れた事業者の淘汰は、今後も進む可能性が高い。

スポーツ用品販売の休廃業解散・倒産　件数推移

　東京商工リサーチは、「ブランド力と豊富な品ぞろえ、価格競争で優位に立つ大手は、人気アスリートを起用したプロモーションとスケールメリットを押し出し、攻勢を強めている。一方、中小・零細企業は特定カテゴリーに特化した商品展開など、独自の価値を創出することで顧客を囲い込めるかが鍵となる」と分析している。

　本調査は、東京商工リサーチの企業データベース（約440万社）から、日本産業分類のスポーツ用品卸売業・小売業を対象に抽出した。2024年10月〜2025年9月期を最新期とし、5期連続で業績が判明した1035社を分析した。