ドンキの買収で復活できるか? 関東スーパーの雄「オリンピック」が凋落してしまった根本原因:長浜淳之介のトレンドアンテナ(3/4 ページ)
ドン・キホーテなどを運営するPPIHが4月、「オリンピック」などを展開するOlympicグループを買収すると発表した。近年Olympicグループは経営不振にあえいでいた。関東圏のローカルスーパーだったオリンピックは、なぜ凋落してしまったのか。
オリンピックが弱体化した根本原因は、どこにある?
対するオリンピックは、食品では高品質を割安に、非食品では低価格路線を特徴としており、確かに当初はGMS(総合スーパー)としてユニークだった。しかし食品売場とそれ以外の方向性が矛盾しており、顧客層が分裂していた。イオンほどの資金力がなく、次々と出店できなかったことももちろん痛手だろう。こうした課題を克服できず、首都圏でたまに見掛けるスーパーといった位置付けで、埋もれていった。
もっとも、オリンピック首脳陣も無策だったわけでなく、21世紀に入ってからは、ゴルフやペット、自転車業態など一芸に秀でた専門店を次々に立ち上げている。ダイエーをはじめとするGMSの苦戦を考えれば、これから専門店の時代になるという読み自体は間違ってなかったが、これらの施策で人的リソースが分散し、本業のスーパーが弱体化したのではないか。
近年はM&Aに力を入れており、2023年には北多摩と練馬区のローカルスーパー「あまいけ」、2024年には高級スーパー「三浦屋」を取得した。専門店でも2019年に、グゥーを買収するなど積極的に動いた。
このように、Olympicグループはオリンピックがメインではあるが、社名に「グループ」と付いているように、他業態のスーパーやさまざまな専門店群を含んだ、複合小売事業の会社に変質していった。また、創業こそ多摩地区の中心地である立川市で、現在の本社も国分寺市にあるが、実態は首都圏に強いスーパーである。
そう考えると、出店エリアでもろにバッティングするのは38期連続で増収を続けているオーケーという強敵であり、年々分が悪くなっていた。
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