時価総額3兆ドルの原動力 NVIDIAトップが貫く「誰もやらない」逆張りの経営

[湯川鶴章、エクサウィザーズ AI新聞編集長]

　時価総額3兆ドル超、営業利益率70%超。米NVIDIAは、いかにしてこの驚異的な数字を実現したのか。その答えは、CEOであるジェンセン・フアン（Jensen Huang）氏が一貫して実践してきたシンプルな経営哲学の中にある。「人がやることはやらない。誰もやらないことは全力で」（Do as much as needed, as little as possible）。

　言葉にすれば単純だが、この哲学を20年以上愚直に貫くことが、世界最強の半導体会社を生み出した。正式なブランド名が示す通り、全ての表記が「NVIDIA」であるこの企業が、AI産業のどこを押さえ、どこを手放すのかが分かれば、今後のAI業界の構造と方向性を読み解く確かな地図になる。

米NVIDIAは、いかにして時価総額3兆ドル超、営業利益率70%超を実現したのか（写真撮影：河嶌太郎）

赤字でも20年注ぎ込んだ「CUDA」　優位性を決定付けた逆張りの賭け

　「私たちがやらなければ、誰もやらなかった」。フアン氏がそう断言するのが、プログラミング基盤「CUDA」への投資だ。NVIDIAはほとんどの期間で赤字を出しながら、20年間ものあいだCUDAの開発に専念し続けた。当時の業界では全く評価されなかった無謀とも言える判断だ。

　しかし現在、CUDAは数億台のGPU上で動き、世界中の開発者や研究者、AI企業がその上にシステムを構築している。フアン氏は「CUDAのエコシステムは究極の財産だ」と語る。誰もやらないと分かっていたからこそ、どれだけ赤字を出そうとも手を放さなかった。これこそがNVIDIAの競争優位の根源である。

自社工場は持たない　TSMCとの30年に及ぶ「契約なき信頼」

　一方「誰かがやるならやらない」の象徴的な決断が、半導体の製造を台湾TSMCに全面委託したことだ。世界一の半導体会社でありながら、自社では一枚のチップも製造しない。フアン氏の言葉を借りれば、自分がやる必要のないことは、誰かとパートナーを組み、エコシステムの一部にする、ということだ。

　驚くべきことに、同社はTSMCと法的な契約すら持たず、30年近くにわたって強固な信頼関係だけで巨大なビジネスを動かしてきた。製造という膨大な資本とリスクをあえて手放したからこそ、最もレバレッジの効く「設計とソフトウェアの領域」に全ての経営資源を集中できたのだ。

循環取引の疑惑と弁明　新興クラウドを支援する境界線

　この「やる・やらない」の哲学が最も鮮明に現れるのが、米CoreWeaveや英Nscale、オランダのNebiusといった、AIに特化した新興のネオクラウド企業との関係だ。フアン氏は「CoreWeaveが存在できるよう支援しなければ、彼らは存在しなかった」と振り返る。AIチップは極めて高価であり、それをデータセンターとして運用するネオクラウドがなければ、多くの新興企業がNVIDIAのチップにアクセスできない。いわば産業の成立に不可欠な存在だ。

　しかし、フアン氏はこう続ける。融資ビジネスをやっている人たちがいるが、自ら融資家になるよりも、融資ビジネスのプレイヤー全員と協力したい、と。支援はするが、自分がクラウド事業者になることは絶対にないという一線を画している。

　ただし、このネオクラウドへの巨額の出資をめぐっては、市場から「循環取引」（Circular Financing）だと指摘する手厳しい批判もある。NVIDIAがCoreWeaveに出資し、CoreWeaveはその原資でNVIDIAのGPUを購入する。その売り上げでNVIDIAがさらに投資を拡大する。このループがNVIDIAの売り上げを人為的に膨らませているのではないか、という疑惑だ。1990年代後半の通信バブルにおいて、ベンダーファイナンスが実際の需要の弱さを隠蔽した構造との類似を指摘する声は少なくない。

　しかし、フアン氏の哲学の論理から見れば、一定の説明はつく。クラウド事業そのものは誰かがやるからやらない。しかし、AI時代のコンピュート需要の急速な高まりに応えるネオクラウドという新しいカテゴリーは、リスクが高すぎて従来のベンチャーキャピタルも既存の金融機関も本格的な支援に踏み込めなかった。誰もやらないなら自分がやる。この哲学の延長線上にあの出資がある。その結果としてGPUが売れるのは副産物であって目的ではない、というロジックだ。

　批判が完全に的外れとは言えないが、少なくとも同氏の哲学には一貫した合理性がある。やる理由とやらない理由が同時に存在する、この哲学の最も精妙な、精度が求められる適用例と言える。

OpenAIもライバルも身内　「勝者を選ばない」全方位投資

　関与するが、勝者は選ばない。米OpenAI、Anthropic、仏Mistralなど、NVIDIAは主要な基盤モデル企業に幅広く投資している。しかしフアン氏は「一社に投資するなら全員に投資する。勝者を選ぶのは私の仕事ではない」と言い切る。

　その背景には、自社の歴史への深い謙虚さがある。NVIDIAが創業した頃、世界には60社もの3Dグラフィックス企業があった。当時はフアン氏自身も含めて、誰もNVIDIAが生き残るとは思わなかった、という。勝者を事前に予測することの不可能性を骨の髄まで知っているからこそ、特定企業だけを優遇してエコシステムを歪めることを頑なに拒む。関与はするが、選別はしない。これもまた、やることのスコアをできるだけ少なく抑えるという思想の形だ。

　この哲学の本質は、何をやるかではなく、何をやらないかを徹底的に考え抜くことにある。フアン氏が下すCUDAへの赤字投資、TSMCへの製造委託、ネオクラウドへの支援、全員への投資という一見バラバラに見える判断は、全て同じ問いから生まれている。これは自分たちがやらなければ誰もやらないか。それとも、誰かがやるか。その問いに正直に答え続けた結果が、現在の時価総額3兆ドルの怪物企業だ。

　この構造は、AI業界の今後を占う上でも有効な視点になる。NVIDIAがやらないと決めた領域、すなわちクラウド、金融、製造には今後も新たなプレイヤーが生まれ、激しい競争が続くだろう。一方、NVIDIAがやると決めた領域、すなわちチップ設計、CUDAエコシステム、サプライチェーンの整備は、今後も簡単には代替されない。

　クラウドやモデル、アプリケーション層の競争がどれほど激化しようとも、その全ての土台を握り続けるのはNVIDIAだ。AI業界の地図を読むには、NVIDIAが何をやり、何をやらないかを追い続けることが、最も確実な羅針盤になるだろう。

米国カリフォルニア州サンタクララにあるNVIDIA本社（写真提供：ゲッティイメージズ）

本記事は、エクサウィザーズが法人向けChatGPT「exaBase 生成AI」の利用者向けに提供しているAI新聞「「人がやることはやらない。誰もやらないことは全力で」——世界一の半導体会社を作った逆張りの哲学」（2026年4月19日掲載）を、ITmedia ビジネスオンライン編集部で一部編集の上、転載したものです。

著者プロフィール

湯川鶴章

AIスタートアップのエクサウィザーズ AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。17年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（15年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（07年）、『ネットは新聞を殺すのか』（03年）などがある。