米国は「スタバ離れ」が深刻なのに、なぜ日本では好調？ ドトールやコメダにはない強さとは（5/5 ページ）
米スターバックスが日本事業の売却を検討している。日本のスタバは好調で、売却額は最大5000億円になる見込みだ。国内競合のドトール、コメダ、タリーズと比べても、スタバは店舗数が最も多い。その背景を探る。
マクドナルドやミスドも競合に
冒頭の通り、喫茶店の事業所数は年々減少し、店舗数は5万店台となった。個人経営の喫茶店はコスト高騰に加え、経営者の高齢化という課題も抱えている。
一方、大手4社が運営するカフェは合計で約5000店舗だ。足踏みしているドトールも含め、各社は今後も店舗数を拡大する計画だ。若年層の間では、非チェーンの喫茶店を利用しない層も多く、大手によるシェア拡大の余地は大きい。
ただし、近年は異業種によるカフェ分野への参入もみられる。約3000店舗を展開するマクドナルドはコーヒーやフラッペなどを提供する「マックカフェ」を通じて、夕方の利用を促している。ミスタードーナツも近年、店舗を改装してカフェのような店舗作りを進めている。同社の業績は好調だ。ファミレスでは、サイゼリヤがコーヒーなどのドリンクバーとパン類をセットで300円台で提供する「朝サイゼ」を模索している。
異業種チェーンが提供するカフェ1杯の価格はカフェ業界各社よりも安いため、業界にとって脅威となるだろう。今後は市場の拡大ペースが鈍化する可能性もありそうだ。
著者プロフィール
山口伸
経済・テクノロジー・不動産分野のライター。企業分析や都市開発の記事を執筆する。取得した資格は簿記、ファイナンシャルプランナー。趣味は経済関係の本や決算書を読むこと。 X：@shin_yamaguchi_
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