AQUOS、REGZA、BRAVIA……テレビブランドはどう変わっていくのか（1/4 ページ）

[産経新聞]

　かつて「家電の王様」と呼ばれたテレビ。利益率の低さから中国系資本のブランドが市場を席巻している状況を踏まえ、国内勢が収益構造を変革している。ソニーグループは中国TCLと合弁会社を設立し、パナソニックホールディングス（HD）は欧州・北米で中国企業と協業。開発から販売までを自社で抱え込まずに、価格競争で優位にあるライバルと組むことで、自社ブランドや優れた技術を生かす戦略だ。

家電量販店の売り場に並ぶハイセンス、TCLなどの中国ブランドのテレビ＝3日、大阪市中央区のビックカメラなんば店（彦野公太朗撮影）

　多くの家電量販店のテレビ売り場で近年、目立つようになっているのが「TCL」「ハイセンス」などの中国ブランドだ。比較的安いだけでなく、品質も上げてきている。こうした情勢をみて、国内勢は相次ぎ戦略的転換に打って出た。

　ソニーグループは今年3月、TCLと合弁会社「BRAVIA」を設立し、テレビなどホームエンターテインメント事業を移管すると発表した。新会社にはTCLが51％、ソニーが49％を出資する。

　ソニーは「培ってきた高画質・高音質技術やブランド力、サプライチェーン（供給網）などを基盤に、TCLの先端ディスプレー技術や世界規模の事業基盤、コスト競争力、垂直統合型サプライチェーンの強みを生かす」と説明。製品には「ソニー」「BRAVIA」の名称を付け、「設計思想」を重要な基盤として活用していくと強調する。