「危険アラートに気付けない」「報告に右往左往」をどう変えた？ 大林組が「使い慣れたチャット」で現場DX（1/2 ページ）
アラートメールの見逃しなどの建設現場での課題に対し、大林組はビジネスチャット「direct」の高度利用に挑んでいる。独自開発の「通知bot」で各種システムと連携させ、現場の安全・品質向上を進める同社のDXに迫る。
危険を知らせるアラートメールに気付けない。広大な現場を移動するだけで時間と体力が奪われていく――。建設現場にはこうした物理的・実務的な壁が立ちはだかっている。
総合建設会社の大林組はこの課題に対し、すでに社内に定着しているコミュニケーションツールの活用方法を高度にするというアプローチで解決を図っている。
常にPCが目の前にあるわけではない建設現場で、必要な情報を適切なタイミングで届けるためにはどのような工夫ができるのか。同社の現場DXの取り組みを、DX本部 高度デジタルソリューションセンター 先進技術部 先進技術課の西田拓也氏が紹介した。
本記事は、L is B主催イベント「LUC2026」（9月17日）におけるセッション「大林組×directで挑む未来の建設─現場をつなぐ取り組み─」の内容を一部抜粋・編集したもの。
定着したツールを高度化 「コミュニケーション基盤」→「現場を支える基盤」
大林組では、L is B（東京都千代田区）が開発・提供するビジネスチャットツール「direct」（ダイレクト）を2019年から導入している。2026年8月時点で、大林組が手掛ける約1200の建設現場で活用され、利用者は約2万人に上るなど、現場に欠かせないコミュニケーションの土台として定着しているという。
活用が進む中で見えてきた次のステップが、単なるコミュニケーションにとどまらない、現場支援ツールとしての“高度利用”だ。
「全社で活用が進んだからこそ、さらなる現場支援ツールとして、ナレッジやAIの活用など、より高度で先進的な使い方を模索する段階に入っています」（西田氏）
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