一連のウイルス攻撃についてビジネスPCユーザーを対象に行われた意識調査によると、35%はMicrosoftにも責任があると考えていることが明らかになった。
Windowsの脆弱性を悪用した最近のワーム攻撃には、Microsoftにも責任の一端があると考えるユーザーが35%に上ることが、セキュリティ企業Sophosが実施した意識調査で明らかになった。
この調査はビジネスPCユーザー約1000人を対象に実施。45%はウイルス作者に責任があると答えたが、システムにすぐにパッチを適用しなかったシステム管理者に責任があるとする答えも20%に上った。
Sophosが実施した別の調査では、セキュリティに関してMicrosoftのOSが最も信頼できると答えたのは28%のみ。LinuxおよびUNIXが最もセキュアだと答えた47%に大きな差を付けられていた。Microsoftは自社をセキュリティ企業として位置付けようとしているが、それには相当の困難が伴うだろうとSophosは指摘している。
「そもそもソフトに欠点があることを理由としてこれほど多くの人がMicrosoftを責めているというのは驚きだ。組織全体にわたって常に緊急パッチを適用しなければならないことにひどく苛立っている人が多いようだ」と、Sophosの上級技術コンサルタント、グラハム・クルーリー氏は解説している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.