ボンバニーシステムは今年、eWEEKのインタビューで、「特定のフレームワークの中でユーザーにイノベーションを発揮するのを許可すればいい。いわばイノベーション領域だ。もう1つのアプローチとしては、どういった影響があるかにかかわらず新技術を導入した上で、どれが有効でどれがそうでないかを判断するというやり方もある」と語った。
無断イノベーションというコンセプトが多くのITマネジャーの背筋をぞっとさせることは確かだ。
従業員によるWeb 2.0技術の利用を制限するポリシーを社内に導入したかという質問では、54%が「ノー」、28%が「イエス」と答えた。「分からない」という回答は18%だった。
そういったポリシーを導入した企業での成功率は高いが、まだ改善の余地はあるようだ。ポリシーが「非常に効果的」だと答えたのは37%で、「ある程度効果がある」と答えたのは53%だった。「あまり効果がない」あるいは「まったく効果がない」という回答はわずか10%だった。
IT部門のサポートや会社の同意なしに最も広範に導入されているWeb 2.0アプリは何かとの質問でも、ブログとWikiがランキングの1、2位を占めた。3位はソーシャルネットワークで、その後にピアツーピアネットワーキングが続いた。認可されたWeb 2.0アプリとしてeWEEKの調査で3位にランクされたRSSは、無認可アプリのランキングでは5位となった。回答者の半数近くが、少なくとも1つの無認可アプリが社内にあると答えた。
とはいえ、社内に存在するWeb 2.0アプリケーションには、会社の適切なサポートなしで導入されたものはないとしたのは回答者の56%に上り、IT部門のサポートなしで導入されたアプリケーションはないという回答は51%だった。
今回の調査では、Web 2.0アプリがIT部門のサポートなしで配備されるのは、個々の従業員の判断による結果であるケースがほとんどであることが分かった。
Web 2.0アプリがIT部門のサポートなしで配備されたいきさつに関する質問では、個々の従業員が主導したと答えた回答者が64%で、中間管理職レベルのマネジャーがスタッフにアプリの配備を促したと答えた回答者は51%、上級幹部がスタッフに促したという回答は32%だった。
IT部門のサポートなしで配備されたWeb 2.0アプリは、顧客あるいはビジネスパートナーのリクエストに応じて導入されたという回答もかなりの割合に上った(それぞれ26%と21%)。
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