PCの導入について、大手企業は導入支援の充実を、中堅中小企業は価格を重視する傾向にあることがIDC Japanの調査で明らかになった。
IDC Japanは7月7日、国内企業のIT投資とPCの導入台数を調査した結果を発表した。本年度のIT関連の予算が前年度より増えると回答した企業は、今後のPC導入台数も増えるという傾向が見られ、大手企業ほどPCの導入に積極的なことが分かった。
特に金融、サービス、ITサービス業では、予算が前年より減額となっても、PCを積極的に導入するという回答が目立った。事業計画に伴う増員でPCの導入が必要となること、既存のPCを計画的に入れ替えることなどから、IT関連の予算にPC購入の予算があらかじめ組み込まれていると同社は予測する。
PCベンダーを選ぶ基準は、企業規模を問わず、価格を最優先するという回答が多かった。中でも、大手企業は価格とともにPCベンダーの導入支援を、中堅中小企業は価格を重視する傾向にあることが明らかになった。
大手企業はPCの発注台数が多く、PCベンダー間の価格差がなくなるため、システム構築などの要望に的確に対応できる支援を提供しているPCベンダーを選ぶという。一方中堅中小企業は、単体のアプリケーションやサーバを運用していることが多く、企業内のネットワークやシステムの構築が十分に行われていないため、サポートよりもPC導入の価格を重視しているとの見解をIDCは示した。
IDC Japan PCs シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は「企業では年間IT予算の増減はあっても、中長期事業計画にPCの購入または入れ替えのための予算が盛り込まれている。PCベンダーは、各企業の中長期事業計画を理解した上でシステム提案を行うべき」と発表文内でコメントしている。
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