メンタルヘルス関連の事業を展開するアドバンテッジリスクマネジメントが実施した調査によると、企業の従業員の12.9%が職場において高い水準のストレスを感じていることが明らかになった。業界別で見ると、「IT・通信業界」でストレスを感じる従業員が増えている。
従業員にストレスを感じているかを聞いたところ、回答者の12.9%がストレスのレベルが高いと回答した。業種別で見ると、「IT・通信業界」(15.3%)、「流通業界」(14.3%)が全体平均を上回った。製造業(11.8%)、サービス業界(11.2%)が続いた。
従業員別で見ると「500人未満」の企業が14.4%とトップ。「3000人以上」(12.9%)、「500〜3000人」(12.5%)が続き、大企業では全体平均と同レベルのストレス環境となった。
職場におけるストレスの増大が懸念される中、従業員が安心して利用できるカウンセリングに対するニーズが高くなっていることも確認されたという。
相談内容は、精神状態や体調、キャリアなど個人関連が63%、仕事や人間関係、元気のない同僚や部下への対応など職場関連が26%、子どもや配偶者など家族関連が11%となり、相談内容は多岐にわたっていた。
調査には、アドバンテッジリスクマネジメントが東京海上日動メディカルサービスと共同で提供しているメンタル疾患早期発見・対応プログラム「アドバンテッジEAP」を利用。2008年3月末までに同プログラムを利用した約70団体24万人のうち、2007年度の利用実績から結果を分析した。
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