知っているPCの脅威は「フィッシング」や「ワンクリック詐欺」

IPAは、一般のPC利用者を対象に情報セキュリティの意識調査を実施。詐欺行為やスパムなどに対する認知度が高いことが判明した。

[ITmedia]

　情報処理推進機構は9月29日、一般のPC利用者5000人を対象に実施した「情報セキュリティに関する脅威に対する意識調査」の結果を公開した。フィッシング詐欺などの脅威に対する認知度が高い反面、マルウェアなどが認知されていない状況が判明した。

　情報セキュリティに関する攻撃・脅威に対する認知状況では、「フィッシング詐欺」「ワンクリック不正請求」「スパムメール」「スパイウェア」の言葉について、いずれも90％前後の回答者が詳しい内容や概要、名前を知っていると回答した。

　一方、「標的型攻撃」「ボット」「マルウェア」は、名前も概要も知らないという回答が60％前後を占め、近年増加しているこれらの新しい脅威が認知されていない状況が分かった。

情報セキュリティに関する攻撃・脅威に対する認知状況

　被害やトラブルに遭遇した状況では、「全く知らない差出人から大量のメールが送られてきた」が32.0％で最多を占め、以下、「コンピュータウイルスに感染した」（20.1％）、「契約した覚えのない料金の支払いを要求するメッセージが表示された」（10.1％）、「身に覚えのない料金の支払いを要求するメールが送られてきた」（9.1％）となった。また、被害に遭遇した回答者（825人）のうち、4.5％が金銭的な被害を受けていた。

　自宅で無線LANを利用するユーザー（1515人）に実施したトラブルなどに関する認知度の質問では、20％以上が「自無線LANの電波が、自宅の外や周辺に届く場合がある」「電波の傍受により、通信内容を盗み見られる場合がある」といった脅威やトラブルを知らないと回答した。

無線LANのセキュリティに関する認知度

　WPAによる暗号化通信やMACアドレスを使用した接続制限、SSIDを空欄にしないといったセキュリティ対策を実施していないとの回答も44.6％あった。

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