米国デジタルサイネージ事情――トレンドを追う：デジタルサイネージ最前線（1/4 ページ）

日本でもさまざまな場所で見られるようになったデジタルサイネージ。米国ではどのようなものが流行しているのか。現地のトレンドを写真とともにお届けする。

[榎本瑞樹，ITmedia]

　デジタルサイネージ普及の背景には、液晶やPDPなどの薄型ディスプレイの低価格化、ブロードバンドの普及、3D（3次元）技術による視覚的魅力の向上、ワイヤレスLAN、Bluetooth、RFIDなどの技術革新がある。企業がデジタルサイネージをプロモーションに使いたいというニーズの変化も要因だ。

　米PQ Mediaの調査によれば、デジタルサイネージとDOOH（Digital Out of Home：デジタル家庭外）メディアの2008年の市場は24.3億ドル（約2430億円）で、2012年まで年平均12.1％で拡大する。また米ABI調査では、2008年におけるデジタルサイネージのハードウェア、ソフトウェア、設置・保守サービス（広告コンテンツを除く）の市場規模は、6億4100万ドル（約640億円）に上り、2013年には14億ドル（約1400億円）に達する。わずか5年で市場規模が2倍以上に膨れあがる試算だ。

デジタルサイネージ業界団体の動きも活発化

　市場規模の拡大に合わせ、世界中のデジタルサイネージの普及を加速させるための動きも生まれている。「デジタルサイネージ協会（Digital Signage Association）」には300社以上が参加しており、広告会社やディスプレイメーカー、コンテンツ作成会社、通信事業者はもちろんのこと、7 Eleven、Polo Ralph Lauren、Best Buy、Bank of America、U.S. Postal Service、U.S. Navyなど、各業界を代表する優良企業が名を連ねている。

　同協会でエグゼクティブ・ディレクターを務めるデビッド・ドレイン（David Drain）氏は「このコミュニティーはユーザー企業とベンダーが一丸となってベストプラクティスを生み出し、世界に展開することが目的。技術だけを語る場ではない」と述べ、業界をけん引する意志を見せている。

　業界団体のOVAB （Out-of-home Video Advertising Bureau）は、デジタルサイネージにおける視聴者測定ガイドラインを2008年10月に策定した。この中で定義している視聴者を測定する新しい単位「AUA（Average Unit Audience）」は、ディスプレイに視聴エリアに入った人数、コンテンツに気付いた証拠、視聴エリアでの滞在時間から視聴効果を計算するものだ。Webサイトの広告掲載料金単位のCPM（Cost Per Thousand）やテレビコマーシャルに用いる延べ視聴率のGRP（Gross Rating Point）と同じように、新しい視聴者測定単位になる。