デジタル企業はソフトウェア技術者の環境整備を重視、日本CTO協会が「DX動向調査」を実施

デジタル経由の売り上げが多い企業はソフトウェア技術者出身の役員が多く、クラウドサービスが「基本的に採用するもの」として定着しており、個人判断でのテレワークが認められていることが分かった。

[ITmedia]

　日本CTO協会は2020年4月10日、「DX動向調査」の結果を発表した。同調査は、デジタル経由の売り上げ構成比率が40％以上の「デジタル企業」と40％未満の「非デジタル企業」でデジタルトランスフォーメーション（DX）に関する活動の差を調べて、DXの成功要因を見付けることを目的とする。同協会の会員企業や国内の上場企業を対象に「経営のデジタル化」と「開発者体験」に対する取り組み状況を比較した。

DX動向調査　技術者の役員起用（出典：日本CTO協会）

デジタル企業が重視するDXへの取り組みとは