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本連載は、昨今高い注目を集める「Snowflake」について紹介します。従来のビジネスやITが抱えていた課題、これからわれわれが直面する課題に対して、Snowflakeのテクノロジーがどのように貢献できるかを、数回にわたってアーキテクトの視点から見ていきます。
第1回の今回は下記トピックを中心にSnowflakeの基礎情報と直近の動向を整理ます。
2000年にNTTデータに入社。入社以来、EAI/SOA/ESB/MSAといったデータ連携関連の製品調査・技術調査と関連プロジェクトに従事。 2014年頃よりビッグデータ基盤のアーキテクトとして金融・ユーティリティ・製造業などのプロジェクトに参画、その後2018年よりPMやアーキテクトとして全社規模のクラウドサービス型データ分析基盤プロジェクトに従事。現在は、NTTデータにおけるSnowflake事業の主幹責任者としてSnowflake社とのパートナーシップ・普及展開・お客様への導入支援に取り組んでいる。
Snowflakeは、2012年にシリコンバレーで創業したSnowflake社(以降、企業名はSnowflake社と表記)が提供するクラウドサービスです。2015年に一般提供開始、2019年9月 日本法人設立、2020年2月にAWS Tokyoでもサービスが開始されました。筆者が所属するNTTデータでは、日本法人設立以前から製品調査をしておりましたが、AWS Tokyoでサービスが開始された2020年2月にパートナー契約を締結し取り扱いを開始しました。
もともとは「クラウド型のDWH(データウェアハウス)サービス」でしたが、最近は単にDWHの機能だけではなく、データシェアリング、データマーケットプレイイス、マルチクラウドレプリケーションといった機能拡充を経て「Cloud Data Platform」、さらには「Data Cloud」を標ぼうするデータ分析プラットフォームサービスへと進化を遂げました。
とはいえ「Data Cloud」といってもなじみがない概念のため、まずは基本的な機能やベーシックな特徴として「Cloud Native DWH」と考えていただけると分かりやすいでしょう。
多様な機能を持つSnowflakeですが、まず全容を理解するために把握しておくべき基本的な特徴は次の3つです。
以前からさまざまなDWH製品を検討、導入されている読者の皆さまには、これだけでは何が従来の製品と大きく違うのかは分かりにくいかもしれません。
昨今、さまざまな企業がデータ活用、分析のさまざまな施策においてSnowflakeに注目する背景には、この製品が持つ次の3つの特徴があります。
これらの詳細は次回以降で紹介していきますが、Snowflakeの登場は、さまざまなクラウドサービスや企業のDX推進施策に影響を与えるものだとわれわれは考えています。
「Snowflakeの他サービスとの違いは?」とよく聞かれますが、実は、最大の差異は「Data Cloud」の考え方や目指している世界だと筆者は考えています。
Data Cloudは、インターネットを通じて顧客やビジネスパートナーとの間でライブデータを共有できる他、データコンシューマー、データプロバイダー、サービスプロバイダーとして事業を展開する組織や企業とデータを介して簡単に接続できる世界のことを指します。
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