近年、オフィスワークとテレワークを使い分けるハイブリッドワークに注目が集まっている。GAFAMのような大企業はこれに向けてどのような準備を進めているのだろうか。5社の動向をまとめた。
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GAFAMに代表されるビッグテックプロバイダーはハイブリッドワークの先駆者であり、供給不足の労働市場において柔軟性のある作業基準を設定している。
IT業界団体のCompTIAのデータによれば(注1)、テクノロジー企業は2021年には13万4600人の雇用を創出した。大規模なテクノロジー企業の影響は業界全体に浸透し、労働者の期待や企業の運営にも影響を及ぼす。
注1:Cybersecurity Jobs Claim an Increasing Share of Tech Hiring Activity, Analysis from CompTIA Reveals
Gartnerのリサーチバイスプレジデント(VP)のマット・ケイン氏は「非テクノロジー企業は、ハイブリッドワークの実際の経験と例、そしてモデルを求めている」と話す。「テクノロジー企業がハイブリッドワークを採用し、ベストプラクティスとモデルを共有するにつれて、テクノロジー以外の企業がハイブリッドワーク戦略を追求することに自信を持つ可能性がある」(ケイン氏)
オフィスに戻る複数の期限を逃した後、テクノロジー業界のほとんどの大企業は、ハイブリッドワークを標準として採用している。ただし全てのモデルが同じわけではない。
主要なハイテクプレーヤーだけが方針を決定しているわけではない。Forresterが2021年11月2日にオンラインイベント「Technology & Innovation North America 2021」で発表したデータによれば、同社はパンデミック後、10社中7社が勤務場所を定めない「anywhere-work(どこでも仕事)」プログラムを大幅に拡大すると予測している。
Forresterのバイスプレジデント兼プリンシパルアナリストであるJ.P・ガウンダー氏によれば「『anywhere-work』を受け入れる企業の大多数は、『office-plus-anywhere-work』(オフィス勤務とanywhere-work)のハイブリッド、または『ハイブリッドワークのアプローチ』を採用する。少数の企業はさらに根本的にリモートに移行するだろう」(ガウンダー氏)
しかしこれは簡単に変更できるという意味ではない。ガウンダー氏は「テックリーダーがハイブリッドワークについて、『誰もが自由に使え』『好きな時に好きなことができる』といった意味に捉えることを懸念している。それはハイブリッドワークに対する誤った認識だ。リーダーは柔軟性を持たせることによって、従業員の体験を向上させる試みであると考えるべきだ」と話す。
以下でGAFAMがハイブリッドワークにどのように取り組んでいるかを紹介する。
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