VMware製品は企業のITインフラを支えているだけに、買収によってライセンスが変更されても使い続けるかどうか、移行するかどうかをすぐには判断できない。独自調査で、ユーザー企業、ベンダーの今後の対応方針を尋ねた。
BroadcomはVMwareの買収と同時に永久ライセンスを廃止した他、ハイパーバイザー「VMware ESXi」などの単体販売をやめ、今後はバンドル製品のみを販売する方針を発表した。この影響はVMware製品ユーザー以外にも、ソフトウェアを自社製品やサービスに組み込んだベンダーやクラウド事業者、SIerにも及ぶ。実質的な値上げとみられる新ライセンスだが、コストアップに対してユーザー企業はどのような方策を考えているのだろうか。
ユーザーやベンダー、SIerの動向と今後の対応方針を探るため、「キーマンズネット」と「ITmedia エンタープライズ」編集部は共同で「VMware製品のライセンス変更」に関するアンケート(調査期間:2024年6月26日〜7月6日、回答数:425件)を実施した。読者企業に対して勤務先の対応方針を問う幾つかの質問を投げかけ、そこから得た回答結果を本ブックレット(全18ページ)にまとめた。IT予算の割り振りや、今後のシステム戦略の立案に役立ててほしい。
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本ブックレットは、キーマンズネットで掲載した解説記事を基に再構成しています。
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