Microsoft Teamsに悪意のあるURLや危険なファイルをブロックする新機能が追加されることが分かった。マルウェアやフィッシング対策が強化され、Defenderとの統合管理も可能となる。正式展開は2025年9月を予定している。
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「Microsoft Teams」(以下、Teams)のチャットとチャンネルに、悪意のあるURLや危険なファイルタイプをブロックする機能が新たに追加されることが分かった。「Microsoft 365」のロードマップ情報(ID:499892, 499893)によると、これらの機能は現在開発中であり、2025年9月から段階的に展開が始まる予定とされている。
ロードマップによれば、Teamsは実行ファイルなど攻撃に利用可能なファイル形式を含むメッセージを自動的に遮断する仕組みを導入する。これにより、マルウェアやその他のファイルベースの攻撃からの防御が強化される。また、チャットやチャンネルに投稿される悪意のあるURLについても検知と警告が可能となり、ユーザーが不用意に危険なリンクにアクセスするリスクを低減できる。これらは「Windows」デスクトップ版だけでなく、「iOS」や「Android」、Web版のTeamsにも適用される。
この更新により、企業や組織のTeams利用環境におけるセキュリティ水準は一段と高まると考えられる。利用者が不用意に受け取ったファイルやURLを開封してしまうことによる被害が後を絶たないが、システム側でリスクを検知・遮断する仕組みが組み込まれることで、ヒューマンエラーに依存しない防御が可能になる。
特にフィッシングやマルウェア拡散の経路としてチャットが悪用されるケースは増加しており、業務用コミュニケーション基盤における防御機能の拡充は現実的な対策といえる。
この他、「Defender for Office 365」との連携強化も実施される。管理者はDefenderポータルを通じて、ブロック対象のドメインから送られるチャットやチャンネル投稿、会議、通話を遮断できるようになる。既に受信済みの不審なメッセージを自動削除する機能も提供され、管理者によるドメイン単位での制御が容易になる。連携強化機能は現在ターゲットリリース段階にあり、2025年9月末までに一般提供に拡大される。
管理者がDefenderのブロックリストとTeamsを統合的に制御できるようになることは、セキュリティポリシー運用の一元化につながる。従来は電子メールや他のコラボレーションツールで別個に設定を適用する必要があったが、今後はTeams内のやりとりも同一ポリシーで制御可能となるため、組織全体で一貫性のあるセキュリティ対策を展開できる。
MicrosoftがTeamsに導入する今回の機能は、利用者が安心してチャットやチャンネルを使える環境を整備する取り組みの一環として位置付けられる。今後の正式展開により、日常的に利用されるコミュニケーション基盤がどの程度強固なものになるのかどうかが注目される。
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