eラーニングが成果に結びつかないのはなぜ？ 従業員の55％、デジタル教育に「不満」：IT調査ピックアップ

生成AIの普及を背景に、デジタル人材育成への機運が高まっている。多くの企業が教育施策に取り組む一方、従業員の過半数が自社のデジタル・スキル教育に不満を抱く実態がGartnerの調査で浮かんだ。人材育成施策を成果につなげるための方法をアナリストが提言する。

[ITmedia]

　ガートナージャパン（以下、Gartner）は2026年8月27日、「ガートナー デジタル・ワークプレース サミット」（8月26〜27日開催）で、AI共生時代に求められる従業員のデジタル人材育成に関する見解を発表した。生成AIの急速な普及を背景に、企業は従業員のAIリテラシー向上やデジタル人材育成への関心を高めている。しかし、Gartnerの調査からは多くの企業が教育施策に取り組んでいるものの、成果につながっていない実態が明らかになった。

　Gartnerは2026年4月、企業に勤めるビジネスパーソンを対象として、自社のデジタル・スキル教育の取り組みと満足度に関する調査を実施した。「積極的に取り組んでいる」と回答した従業員が62.3％に上った一方で、55.1％は自社のデジタル・スキル教育に不満を感じていた（図1）。

図1　半数の従業員は自社のデジタル・スキル教育に満足していない（出典：Gartnerのプレスリリース）

　従業員が挙げる不満の理由は何か。また、企業は教育施策をどのように変える必要があるのか。

人材育成施策が成果につながらない理由は？

　同調査で不満の理由として挙がったのは、「本業が忙しくて時間が取れない」「評価に十分反映されていない」「教育に対する上司・経営層の理解や支援が不足している」といった点だ。

　Gartnerの針生恵理氏（ディレクター アナリスト）は次のように述べる。「多くの企業は積極的に教育に取り組んでいるが、思ったほど成果が出ていない。それは教育と仕事がかい離しており、仕事で役に立つ内容になっていないからだ。さらに、管理職の理解もなく、評価もされない。だから従業員は教育に時間を割きたくない」

　こうした実態を踏まえてGartnerは、AI共生時代のデジタル人材育成において、従来型のeラーニングなどの学習中心のアプローチだけでは不十分だとみている。特に生成AIは、知識や操作を学ぶだけでなく、実際の業務の中で使いながら習得することが重要だ。企業に必要な取り組みとして、研修と実際の業務を結び付ける実践型教育の導入、従業員のレベルに合わせてパーソナライズしたプログラムの採用、仕事へのインパクトや価値の測定をGartnerは挙げる。

　「AI共生時代の人材育成の目的は受講率を高めることではない。従業員が実際に仕事の成果を生み出し、組織の競争力向上につなげられるかどうかが問われている。企業は『教育を提供したか』ではなく、『仕事がどう変わったか』を測る段階に入っている」（針生氏）

管理職向けのAI教育がますます重要に

　GartnerはAIを含むデジタル・スキル教育を組織的に進める上で、管理職向けの教育が重要になるとみている。管理職向けのAI教育に取り組んでいる企業は、取り組んでいない企業と比べて生成AIの利用率が高く、仕事の効率化で成果が出ている。ビジネス部門のAIに対する満足度も高いことが明らかになっているという。

　「AIは管理職そのものの在り方を再定義する。管理職には自ら生成AIを使いこなし、AIがもたらす機会とリスクを理解するとともに、部下が安心してAIを活用できる環境を整え、組織変革をリードすることが求められる。そのためにも管理職向けのAI教育は今後ますます重要になる」（針生氏）