米国の調査によると、多くのマネジャーが部下との特定のテーマに関する面談を準備するに当たり、汎用AIツールに頼っているという。彼らはAIに何を打ち明けているのか。
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文書の要約や検索、翻訳などから始まったAI活用が、人事領域にも広がりつつあるようだ。人事領域でAIが任されがちな作業とは何か。
行動データを活用した人材マネジメントを支援する米The Predictive Index(PI)は2026年8月18日(現地時間)、「2026 AI and People Leadership Survey」の結果を発表した(注1)。さまざまな業界のマネジャー399人と、CEOをはじめとする経営層208人を対象にした調査だ。
同調査によると、多くのマネジャーは部下とのあるテーマに関する面談を準備するに当たり、汎用(はんよう)のAIツールに頼っているという。
一方で同調査では、従業員の情報が公開AIツールに入力されることへの懸念も明らかになっている。マネジャーは実際にどの程度AIツールを頼り、そこに何を入力しているのか。企業側のルール整備は追い付いているのか。
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PIの調査によると、マネジャーの72%が「『言いにくい話』(編注1)への備えとして、公開AIツールは有用だ」と回答した。さらに44%は、従業員の氏名や業績の詳細を実際にこうしたツールに入力したことが「ある」と答えた。
一方、人事評価におけるAIの利用について、「文書化された正式な方針を設けている」と回答した組織は45%にとどまった。
方針の有無にかかわらず、マネジャーは「言いにくい話」のための指針を積極的に求めている。フレームワークやコーチングガイド、人事部門からの助言を参照せずに自力で準備する方を「好む」と答えたマネジャーは、5人に1人にすぎなかった。
調査に回答した経営層は「マネジャーを信頼している」と答えている。これについて、PIのアンソニー・ベルッチア(Anthony Belluccia)氏(産業・組織心理学者)は次のように述べた。
「われわれの調査が示すのは、経営層がマネジャーを信頼することと、そのマネジャーが直面する『言いにくい話』に備えられているかは全く別の問題だということだ。マネジャーは、どんなサポートが必要かを経営層よりもよく理解している。そのニーズに応えるには、まずニーズの背景にあるものを理解することから始めなければならない」
(編注1)原文では「hard conversations」「difficult conversations」「tough people conversations」のいずれかで表現されている。PIは「言いにくい話」の内容、あるいは場面として、部下への建設的な批判の伝達、採用、オンボーディング、1on1、昇進などを挙げている。
PIによると、マネジャーが最も苦手とするのは「建設的に批判を伝えること」「従業員の反応を予測すること」「対話の最中に客観性を保つこと」だという。
マネジャーは人事評価プロセスの中核を担う一方で、その弱点の一つにもなりやすい。WTWが昨年発表したレポートでは、「自社のマネジャーは効果的にフィードバックを提供できている」と回答した組織は5社に1社にとどまった(注2)。
これを受けて、人事評価プロセスの支援にAIツールを導入する企業は増えている(注3)。従業員に関する情報の収集や評価レポートの下書きにAIツールを使うよう、マネジャーに指示する企業も多い。ただし専門家は、AIが増幅させる恐れのあるバイアスや、こうした技術の利用に伴う法的な影響に注意するよう、企業に警告している。
出典:Managers say they are using public AI tools to prepare for hard conversations(HR Dive)
(注1)PI Study Finds CEOs Overestimate Manager Readiness as AI Changes Difficult Conversations(The Predictive Index)
(注2)Performance management needs more clarity, employers say(HR Dive)
(注3)As major firms green-light AI for performance reviews, should others follow suit?(HR Dive)
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