ユーザーの9割がサーバルームの熱対策を実施、解決は5割：APCジャパンが調査

[垣内郁栄，@IT]

　データセンターやサーバルーム管理者の約9割がサーバなどIT機器の熱対策を行っているものの、問題が解決したのは約5割にとどまることが、エーピーシー・ジャパン（APCジャパン）が6月24日に公開した調査結果で分かった。APCジャパンは「現在のデータセンター、サーバルームには十分かつ有効な熱対策が実施されていない」と指摘している。

　調査はAPCジャパンの顧客を対象に同社のWebサイトで実施。652人が答えた。回答者の87.3％は一般企業のサーバ管理者で、そのほかはデータセンターやISPの管理者など。2〜19台のラック運用が57.6％で最も多く、全体の51.2％はデータセンターなどにIT機器を格納している。

　回答によるとこれまでにIT機器のダウンを経験したユーザーは全体の64.1％。原因は「IT機器の故障」が40.6％で最も多く、「電源異常」「人為的ミス」が続く。4番目に多かったのは「IT機器の発熱」で12.0％あった。

IT機器がダウンした理由（APCジャパンの調査結果から、以下同）

　IT機器の熱問題は回答者の48.2％が経験している。その対策として「事務所用の一般的な空調機または空調システム」（36.5％）の利用や、「コンピュータ専用空調機で部屋全体の温度を制御しながら冷却」（32.2％）しているが、これらの対策で熱問題が解決したと答えているのは53.6％と約半数にとどまっている。21.1％は対策を行ったにもかかわらず解決しておらず、全体の42.8％は新たに熱対策を実施する必要があると考えている。

行ったことがある熱対策

　調査ではデータセンター、サーバルームの電力消費についても聞いた。回答によると、データセンターやサーバルームの電力消費量を把握しているのは回答者の33.3％にとどまり、66.7％は把握していないことが分かった。ただ、57.0％のユーザーは「ここ数年で電力消費量が増加している」と回答。電力消費量増加の理由としては69.1％が「IT機器の増設」、20.6％が「IT機器の高密度化」、10.1％が「冷却装置」と答えている。

　また、消費電力を削減するための施策では「省電力サーバの導入」や「仮想化によるサーバ統合」「ブレードサーバ導入によるサーバ統合」などの答えが多かった。